知っておきたい葬儀の事前準備・事前相談

親族が亡くなったとき、まったく葬儀の準備をしていないと誰になにを相談していいのかわからず、流れに身を任せて葬儀を行ってしまう可能性があります。その結果、自分が満足できる見送り方ができないことも。そういったことを予防するためにも、葬儀の事前準備をしておきましょう。

この記事では、葬儀の事前準備について知っておくべきことをご紹介していきます。

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みんな、葬儀社選びはいつから始めているの?

鎌倉新書が運営する葬儀社紹介のポータルサイト「いい葬儀」が2019年に行った「第四回お葬式に関する全国調査」のうち、葬儀社を選び始めた時期について示した横棒グラフ。ご逝去の1年以上前から葬儀社を検討していた割合が最も高い。
「生前に葬儀社を決めた時期」第4回お葬式に関する全国調査(2020年/鎌倉新書/n= 555)

過去2年半以内に喪主、または喪主に近い立場でお葬式を経験した人の中でも、故人がお亡くなりになる前から葬儀社を決めていたという方に、「葬儀社を選び始めた時期」について聞きました。

これを見ると、生前から葬儀社を決めていた人の3割以上が、お亡くなりになる1年以上前から、葬儀社を探していたということがわかります。次いで、「6ヶ月~1年未満」という方も3割ほど。合わせて6割以上の方が「半年以上は前から決めていた」と回答しています。

実際に葬儀業者に依頼するタイミングは?

人が臨終を迎えた際に、遺族がまず直面する問題は遺体の搬送です。

病院で亡くなった場合は、医師による死亡診断やスタッフによるご遺体処理のあと霊安室に運ばれますが、安置できる時間は3時間程度と限られています。

短時間の間に、故人を病院から自宅、または安置施設などに移す必要があります。この時、葬儀業者に依頼をするのが一般的です。

また、自宅で亡くなった場合も、その後の葬儀の準備のため、葬祭業者に連絡します。

かかりつけ医などがある場合には、医師によって死亡診断書を書いてもらいますが、死因を確定するために検死が必要となる場合もあります。検死が済んだ遺体の搬送は遺族に任されますが、この時も葬儀業者に依頼するのが通例です。

いずれの場合も、大切な人の逝去という辛い状況の中で、短時間のうちに安置場所を決めて速やかに搬送する必要があるため、何もわからないまま葬儀の準備に奔走したと語る遺族も少なくありません。

そんなとき、遺族の気持ちに寄り添って故人に礼を尽くし、故人を送る仕度を調えるのが葬儀業者です。いざというときに慌てないためにも、任意の葬儀業者をあらかじめ決めておくことで来るべき日を迎えることができるでしょう。

葬儀の事前準備・事前相談のメリット

葬儀にかかるお金のことが分かる

葬儀の事前相談に行くことで、葬儀にかかるお金のことが知れます。

当然ですが、葬儀には費用がかかります。そのこと自体はご存知の方も多いのですが、「何をすると」「いくら」かかるのか?ということまで知っている方はそう多くはありません。

親しい方を失ったショックを引きずった状態では、冷静な判断ができないまま葬儀を選んでしまうことも起こり得ます。事実、後日、請求書を見て「こんなに高額になるとは…」「あの葬儀オプションはいらなかった…」と後悔する人もいるようです。

葬儀費用がわかる

事前に葬儀の準備をしておけば、冷静な状態で各社の各プランを比較検討し、葬儀費用の相場感や「何をすると」「いくら」かかるのかをある程度見極められるようになります。

これによって余計な金銭トラブルを避けることも可能です。

お布施の目安がわかる

僧侶など宗教的な儀式を行う人に対して大体いくらお渡しすればいいのか、ある程度の目安を事前に知っておくことで、「相場より多く支払ってしまった…」という後悔することもありません。反対に、「相場よりかなり少なく支払ってしまい、お寺の不興を買ったかもしれない…」という不安も抱かなくて済みます。

さらに、僧侶など宗教的な儀式を行う人に対して大体いくらお渡しすればいいのか、ある程度の目安を事前に知っておくことで、「相場より多く支払ってしまった…」という後悔することもありません。反対に、「相場よりかなり少なく支払ってしまい、お寺の不興を買ったかもしれない…」という不安も抱かなくて済みます。

地域のしきたりに対応できる

さらにいえば、地域によってはその土地独自の習慣やしきたりでお金の支払いが発生するかもしれません。事前に準備しておけば、そういった支払いにも対応が可能になります。

葬儀や人の死にまつわるお金のことを把握しておけば、あらかじめ必要なお金を確保しておくことが可能です。反対に、予算に合わせて葬儀の内容を決めていくこともできます。

お金に関する不安がなくなれば、精神的なゆとりも生まれます。ゆとりが生まれた分だけ、心を込めてしっかりと故人を見送ることができるでしょう。

希望にあった葬儀を選びやすくなる

急な逝去で気持ちの整理がつかないまま葬儀を行ってしまい、後悔することも…葬儀の事前準備をしておけば、各々がよく話し合って自分達が満足できるように葬儀の内容を決めることができます。

葬儀に際して、「なんとなくみんなこうしているから」「業者の人がおすすめしてくれたから」と、葬儀の内容を選ぶ人がいます。

しかし、故人にとっては人生最期の場であり、遺族にとっては永遠の別れの場であるお葬式には、それぞれの希望や思いを反映させた方がより高い満足感を得られるはずです。

成り行きに任せて葬儀の内容を決めてしまった場合、後悔が残る可能性が高くなります。

ただ、現実問題として誰かが亡くなった後で、故人や遺族の思いを反映させた葬儀の内容を考えるのは難しいでしょう。遺族は精神的にも動揺していることが通常です。故人も既にこの世にいないので、意見をいうことができません。

亡くなる前に葬儀の事前準備をしておけば、各々がよく話し合って自分達が満足できるように葬儀の内容を決めることができます。

故人は後のことを任せて安心して逝くことができますし、遺族は故人の希望を叶えるために具体的な行動をとることができます。

相談先を前もって選び、相談相手を確保できる

葬儀社の方はもちろん、僧侶や神職などの宗教家、葬儀に詳しいまたは葬儀の経験が豊富な親族、その土地独自の風習やしきたりがある場合はその土地の世話役など、さまざまな人と話をするはずです。

多くの人と話す中で、「この人なら信用できそう」「この人には安心して相談できる」という基準ができます。

急いで葬儀をしなければならない場合、相性が合わない人と仕方なく打ち合わせをしなければなりません。しかし葬儀の事前準備の段階であれば、より相性が合う人を探すことが可能です。

その点、事前に何度か話した人であれば、多少なりともその人の人となりがわかっているので、ストレスの緩和につながります。

これは相手方にも同じことがいえます。突然来た見知らぬ人に葬儀の相談をされるよりも、今まで葬儀の相談に来ていた人と接する方が簡単ですし、親身になることができます。

葬儀の事前準備は、葬儀に関わる人との人間関係を構築するという意味でも有用です。

事前相談の進め方

1.葬儀社に連絡する

話を聞いてみたいなと思う葬儀社に、連絡を入れます。まずは電話やサイトからのメールでコンタクトを取り、対応からサービスの質をチェックしましょう。なんと言えばいいかわからない場合には、「事前相談をお願いしたいのですが……」といえば、大丈夫です。

この時、だれのことについて相談したいのか(「身近な人」、もしくは「自分自身」など)、相談したい対象の人は今、どのような状況にいるのか、といったことを簡単に伝えます。

また、葬儀会館の前を通ると、「事前相談受付中」といったのぼりがたっていることもあります。そんなときは「事前相談をしたいのですが」と、その場で申し込むこともできます。

2.日程と相談する場所を決める

相談を行う日程や場所などを決めます。場所について、「自宅などでの相談を希望するけれど、家族や近所の人の目が気になる」という場合には、その旨を伝えましょう。

例えばその葬儀社の社名の入っていない車で来るなど、配慮してくれます。

3.相談に行く

事前相談では、その葬儀社でどんなお葬式ができるのか説明を聞いたり、葬儀会館を見学したり、お葬式のお見積もりを出してもらったりします。

事前に心配なこと、聞いてみたいことなどのリストを用意しておくとスムーズですが、その場で聞くのを忘れてしまっても、あとから電話などで聞くこともできますので心配はいりません。

また、お葬式の見積もりがほしい場合には、次のようなことについて、希望を伝えるとよいでしょう。事前相談の段階では、はっきりわからなくても心配はいりません。漠然としたイメージでも、思っていることを伝えましょう。

知り合いの葬儀社を利用したほうがいい?

葬儀について何もわからない…という方は、知り合いの葬儀社に依頼するのもひとつの方法です。しかし、メリット・デメリットがあることを踏まえて考えましょう。

知り合いの葬儀社に依頼するメリット

また、知り合いが葬儀社にいてよかったという声には、「どうしていいかわからない時に、連絡したらすぐに対応してくれた」というものも多いようです。

日常の生活の中で、葬儀の事前相談を行っている人は別として、もしもの時にどの葬儀社に連絡すればいいか、わかっている人は少ないでしょう。

特に、病院で亡くなった場合など、悲しむ間もなくスマホで葬儀社を調べるといったこともあります。こんな時、顔見知りの葬儀社の存在は、とても心強いものでしょう。

知り合いの葬儀社に依頼するデメリット

一方、知り合い葬儀社に依頼したことで遠慮してしまい、希望の葬儀が叶えられなかったり、高額な料金プランを組まされたということもあるようです。

葬儀の準備で決めるべきこと

葬儀の準備をする際に決めるべきことは数多くあります。ここでは5つに絞ってご紹介していきます。

喪主の決定

葬儀には喪主が必要です。喪主を決めるのに法的な決まりはありません。

通常は遺族間で相談して、誰が喪主を行うのかを決めるのですが、一般的または慣習的な優先順位というものがあります。

優先順位が1番高いのは「故人の配偶者」です。もし故人に配偶者がいれば、その人が喪主の第1候補者となります。しかし配偶者が高齢であったり病気であったりした場合は、別の人が喪主をすることになります。

2番目の喪主候補者は「故人の長男」であることが多いです。故人の最初の子が女性で次の子が男性である場合、従来は男性の方が喪主を務めることが多かったようですが、最近は長女が喪主を務めるケースもあります。

この場合も長女が喪主を務めることが多いのですが、次女が未婚で故人と生活を共にしていた場合などは、次女が喪主になることもあります。

また、長女の夫(故人にとっての義理の息子)が喪主を務めるケースもあります。

このほか、長女がいわゆる「名ばかり喪主」となって親族の対応のみを行い、実務は長女の夫が取り仕切るという方法もあります。

また、故人に配偶者も子どももいない場合は、故人の父親が。父親がいない場合は母親が喪主になります。故人に配偶者も子どもも親もいない場合、故人の兄弟姉妹が喪主を務めます。

以上の人がすべていない場合、親族で話し合って決めることになります。故人の伯父にあたる人や従兄弟などが務めるケースが考えられます。そういった人がいない場合、故人と生前関わりが深かった人が喪主を務めます。

ただし、これらは一般的な例であって、実際にはそれぞれの家庭の事情や家族の考え方、地域の習わしなどで決定されます。

訃報連絡先のリストの作成

故人が親しい人は、案外遺族にはわからないもの。訃報連絡リストを作成しておくことで親族もスムーズに葬儀の準備をすることができます。

親しい人であればあるほど、葬儀に参列して最期のお別れをしたいという気持ちが強くなります。そういった人には確実に訃報を伝えなければなりません。しかし故人が親しい人は、案外遺族にはわからないものです。

顔を知っていても連絡先がわからなかったり、存在そのものがわからなかったりということは珍しくありません。

例えば結婚している人の場合、配偶者の親戚をすべて正確に覚えている人は多くはないのではないでしょうか?そこで、万が一のことがあったときのために、訃報を伝える人を一覧にしたリストを作っておくことをおすすめします。

また、「訃報の連絡のみする人」と「葬儀に参列してくれるよう頼む人」にわけておくのも一案です。葬儀の連絡をするときに一手間減らすことができます。

「訃報の連絡のみする人」とは、故人が亡くなったことを伝えておきたい相手のことです。葬儀への参加は相手の自由意志に任せることになります。故人とそこまで親しくはないけれど一応連絡しておきたい人、故人がなんらかの形でお世話になった人、故人の安否を気にかけてくれていた人、病気や障害または高齢などで葬儀に参加してもらうことが物理的に難しい人などがこれにあてはまります。

「葬儀に参列してくれるよう頼む人」とは、その名の通り葬儀に参加して欲しい相手のことです。親族や故人と特に親しかった友人などがこれにあたります。

また、もしもの時には例えば親せきの中でも顔の広い方に、皆さんに連絡をしてもらうよう、お願いすることもあります。

葬儀形式の決定

葬儀形式とは、単純にいえばどのような葬儀にしたいかということです。

宗教色が強いものにするのか無宗教に近いものにするのか、一般葬にするのか家族葬にするのか、それとも一日葬にするのか直葬にするのかなどを決めます。

親族や親しい人限定の葬儀にするのか、一般の人も受け入れるのかも決めておきましょう。

会場の規模に影響します。

葬儀社の方でもさまざまなプランを用意していますが、あらかじめ自分の希望をある程度決めてから葬儀社に行くとスムーズな対応を受けられます。

葬儀社の選定

故人が亡くなってから葬儀社を選定すると、その葬儀社が自分たちに合った業者なのかどうかを判断する時間がありません。しかし、葬儀の事前準備をするのであれば、自分たちに合う葬儀社を前もって探す時間があります。

よく言われることですが、葬儀社を決めるときには複数の葬儀社を回って見積りをもらい、比較検討することが大切です。

その際、見積りに記載された金額だけでなく、提供される設備やサービス、担当者の対応なども検討材料に含めてください。

また、既に述べましたが、担当者の人柄や相性は納得のいく葬儀を行うためには、とても重要です。性格的に合わない担当者とともに葬儀の準備をするのはストレスがたまります。

使用する遺影の選定

何枚もの写真の中から選ぶのは、予想外に時間と手間がかかります。遺影はできるだけ故人の人柄が分かる表情のもので、最近のものであることが望ましいです。できれば希望の写真を選んでおくか、遺影用の写真を撮りに行くことをおすすめします。

「既にある写真から選んで遺影にすればいいや」などと考えていると、いざというときに困ります。何枚もの写真の中から選ぶのは、予想外に時間と手間がかかります。遺影はできるだけ故人の人柄が分かる表情のもので、最近のものであることが望ましいです。

できれば町の写真屋さんなどに遺影用の写真を撮りに行くことをおすすめします。

納得できる写真を撮ってもらえますし、遺族が写真を選ぶ手間も省けます。また、葬儀社がイベントなどで、プロのカメラマンによる撮影会を定期的に開催していることもあります。

こうしたイベントに参加することで、葬儀の情報を収集したり、担当者の対応などを見知っておくことも、納得のいく葬儀を行う上では有用です。

また、本人の希望がある場合には、例えば若かったころの写真を選ぶことも、もちろん可能です。そういった意味でも、事前に葬儀の準備をする中で、コミュニケーションをとりながら決めていけばいいでしょう。

見積もりをとった葬儀社を断っても大丈夫?

葬儀の見積もりは無料でとることができます。また、見積もりをとったからといってその葬儀社に葬儀を依頼しなければならないということではありません。

ある程度の資料を抑えておくだけでも、もしもの時、葬儀社を決めるときには負担を大幅に軽減できます。電話を受けた葬儀社の方でも、より迅速な対応が可能になります。

セレモニーホール見学のポイント

葬儀社が決まったら、実際にどのセレモニーホールで葬儀を行うかも決めておいても良いでしょう。その見学の際に見ておくべきポイントを紹介します。

安置施設

葬儀場や斎場には、故人をご安置できる施設があるのが一般的。この時、チェックしたいのが、故人と面会ができるかどうか?24時間いつでも面会できる施設もあれば、時間に制限を設けていたり、制約のある施設もあります。

会館のつくり

たくさんの人とお別れができる施設もあれば、こぢんまりと家族だけでのお別れに向いている施設もあります。希望するお葬式にあわせて式場も選びましょう。

意外と見落としがちなのが、遺族様の控室。お葬式の時、ご遺族様が一番長い時間過ごすのが控室です。自宅のようにゆっくり落ち着ける部屋、高級なホテルのような豪華な部屋など、葬儀社によってさまざまです。仮眠施設が付いている場合、寝室や浴場の施設も使い勝手を考えたつくりのところが多いです。

さらに、一軒家を貸し切りで使える施設も。故人と最後の時間を、ご家族でゆっくり過ごせます。

立地・アクセス

お葬式を自宅の近くで行うか、少し離れたところで行うかも、実は大切なポイントです。なるべくご近所に迷惑をかけたくないという場合は、ちょっと離れた場所を選ぶ方も。一方で家族の負担を考えて近場にしたいという方もいます。

また、親せきや参列者のことを考えると、アクセスもチェックしておきたいものです。最寄りの駅からの距離はもちろん、最寄駅からのタクシーの利用する際の移動時間や金額の目安、地域によってはバスの利用など、公共の交通機関を使用した場合のアクセス。自家用車での移動が多い地域では、駐車場の有無や利用できる台数なども確認しておくと安心です。

さらに、遠方からの参列者が見込まれる場合は、例えば新幹線の駅からのアクセスや、周辺の宿泊施設などについても確認しておくと、もしもの時にも慌てず、負担が軽減できます。

事前相談の一歩先、葬儀の生前予約・生前契約

近年では、終活の広がりとともに、葬儀の事前相談だけでなく自分自身の葬儀の形を自分で決めておきたい、そのための費用も用意しておきたいという人が増えています。

生前予約・生前契約とは、自分の死に際して、葬儀の内容や予算、さらに墓地のことなども含めて予め決めて依頼しておくことです。この決めた内容を業者へ預けておき、 自分が死んだ場合に執行してもらいます。

契約内容は、葬儀に関する予約だけの場合から、老後の後見に関する事項や、死後の諸手続き・整理・遺言管理執行など、死の前後の全般を依頼することもあります。

生前契約にはさまざまな形式があり、主に冠婚葬祭互助会互助会)や葬儀社が扱っています。契約者が亡くなった後には、財産の権利者や祭祀の主宰者は本人ではなくなりますので、契約を確実に執行してもらうためには、遺言、公正証書などの作成が必要になります。

互助会によくある葬儀の費用を積み立てていく形も生前契約の一種です。先にお金の支払う場合は、その機関が将来破綻しないかどうか、経営状態を自己責任で判断をする必要があります。また、積み立てた金額で葬儀費用のどこまでまかなえるかの確認が必要です。

また、生前予約・生前契約とは異なりますが、葬儀や死の前後のことを書き記して伝えるための方法としてエンディングノートの作成があります。

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事前相談で見えてくるもの

「もしもの時には、お願いしたい」と思える葬儀社を探すための相談です。時間に余裕があるのであれば、「まずは葬儀社に慣れる」くらいの気持ちで、いくつかの葬儀社を回ってみるといいでしょう。

実際に担当者と会って、話をしてみると、それぞれの会社のカラーとか、いろいろなことが見えてきます。

その中で「ここだったら信頼できる」という葬儀社や担当者に出会えれば、事前相談は大成功です。

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