葬儀の事前準備と事前相談。始め方や準備期間、遺族がやることを解説

小林憲行【記事監修】
小林憲行

記事監修小林憲行

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葬式・葬儀を執り行うためには、さまざまな手続きや準備が必要です。葬儀社・斎場選びはもちろん、遺影や葬祭用品を決めたり、受付やお手伝いを依頼したりと、やるべきことが沢山。準備を事前に始めておくとスムーズに進められるだけでなく、より満足いくお葬式をあげられます。

この記事では、遺族・親族向けにお葬式の準備をするにあたって知っておきたい情報をご紹介。いい葬儀社・斎場の選び方や日程の決め方、葬儀の注意点などを解説します。

▶葬儀の準備記事一覧はこちら

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お葬式の準備は葬儀社探しから

お葬式の準備は葬儀社探しから
複数の葬儀社を比較する
葬儀費用の見積もりをとる
葬儀社に事前相談する

お葬式の準備は、葬儀社探しから始めるのがベスト

人が亡くなったとき、遺族がまず対応するのはご遺体の搬送です。病院で亡くなった場合、医師による死亡診断やスタッフによるご遺体処理のあと霊安室に運ばれます。自宅で亡くなった場合も、かかりつけ医に死亡診断書を書いてもらったあと、遺体を安置します。

病院にせよ自宅にせよ、遺体を安置できる時間は限られているのが現状。速やかに葬儀社に依頼して、指定の場所にご遺体を搬送してもらわなければなりません

大切な人を失った悲しみを抱えながら、短時間で葬儀社を決めるのは精神的・肉体的に大変です。また、焦って依頼した葬儀社と相性が悪く、納得いかない葬儀になるリスクもはらんでいます。人生最後のセレモニーとして、後悔のないお葬式をあげたいと考える方は多いでしょう。

事前に葬儀社を探しておくことで、いざというとき慌てず、落ち着いて対応できます。さらに、故人や遺族の希望を反映させやすく、理想通りのお葬式を実現できるのです。

葬儀社選びはいつから始める?

葬儀社を決めた時期

出典:第6回お葬式に関する全国調査(2024年/鎌倉新書)

鎌倉新書が2024年に実施した「第6回お葬式に関する全国調査」によると、約4割が亡くなる前に葬儀社を決めています。そのうち2割は「亡くなる1年以上前」には、葬儀社を探して決定していました。

一方、残りの4割は「亡くなった後」に葬儀社を決めています。もちろん、亡くなった後でも葬儀社は見つけられますが、事前に決めておくと葬儀の手続きをスムーズに進められるでしょう。

葬儀の事前準備・事前相談をするメリット

  • 葬儀費用の相場や内訳がわかる
  • お布施の目安がわかる
  • 地域のしきたりに対応できる
  • 希望を反映した葬儀を実現できる
  • 葬儀の相談相手を確保できる

葬儀費用の相場や内訳がわかる

葬儀費用について「何をするといくらかかるのか?」知っている方は多くありません。さらに大切な人を亡くしたばかりで、冷静な判断ができないまま葬儀の手配をしてしまうご遺族も多いです。

事前に葬儀の準備をしておけば、冷静に各社の葬儀プランを比較検討できます。葬儀費用の相場感や内訳がわかるため、予算にあわせて最適な選択ができ、余計な金銭トラブルを避けられるでしょう。

お布施の目安がわかる

お布施とは、読経や戒名を行う僧侶に対して、お礼として渡す金銭のこと。

事前準備で大体いくら渡せばいいのか目安を知っておくことで「相場より多く支払ってしまった」「包んだ金額が少なくて、お寺の不興を買った」などといった失敗をする心配がなくなります。

地域のしきたりに対応できる

地域によっては、お葬式に関する独自の習慣やしきたりがあるかもしれません。事前準備で地域の風習を把握しておけば、あらかじめ必要な準備をしたりお金を確保したりしておけます。

希望を反映した葬儀を実現できる

喪主としてお葬式を手配する機会は、なかなかありません。「皆こうしているから」「業者にすすめられたから」と、なんとなく葬儀の内容を選ぶ人も多いです。ですがお葬式は、故人が人生の最後に、残された人々と永遠のお別れをする場です。成り行きにまかせて葬儀の内容を決めて、後悔してしまうご遺族は少なくありません。

亡くなる前に葬儀の事前準備をしておけば、きちんと話し合って、それぞれの希望や思いを反映させたお葬式を実現できます

葬儀の相談相手を確保できる

葬儀の事前準備をしていると、葬儀社はもちろん、僧侶や親族、土地の世話役など、さまざまな人と話をする機会が生まれます。多くの人と話すなかで、信頼できる相手を見つけられるのもメリットです。相手側としても、今まで葬儀の相談に来ていた人の方が、いざというとき親身になれるでしょう。

事前準備なしで葬儀の手配をする場合、時間に追われて葬儀社をじっくり選ぶ暇はありません。信頼できない担当者だと、余計なストレスを感じたり、スムーズに準備が進まなかったりする可能性があります。

事前相談の進め方

1.葬儀社に連絡する

まずは、気になる葬儀社に連絡をします。ホームページやチラシに掲載されている電話番号・問い合わせフォームからコンタクトをとりましょう。事前相談を受け付けているなら、直接葬儀会館を訪れても問題ありません。

  • 誰について相談したいのか(身内や親類、自分自身など)
  • 相談したい人の状況

を伝えたうえで、事前相談の依頼をしてください。

2.日程と相談する場所を決める

相談する日程と場所を決めます。葬儀社によっては、自社の葬儀会館だけでなく、自宅や近所のカフェなどに出張してくれます。ご自身の希望を伝えて、葬儀社に対応してもらいましょう。

3.相談に行く

事前相談では、葬儀社で扱っている葬儀プランの説明や斎場の見学、葬儀費用の見積り取得などが可能です。

事前に疑問や不安をまとめたリストをまとめておくとスムーズですが、あとから電話で聞くこともできるので心配はいりません。漠然としていてもいいので、自分の希望を伝えて、相手の対応をチェックするとよいでしょう。

葬儀社の事前見積もり・比較検討が大切

事前見積もりが大切な理由

  • 葬儀費用と内訳を正確に把握できる
  • 信頼できる葬儀社を選べる
  • 理想の葬儀に近づけられる

葬儀社を選ぶときは、複数の葬儀社の見積もりを取得し、比較検討するのが大切です。葬儀費用だけでなく、含まれているサービスや用意されている設備、担当者の対応なども比べてみてください。

見積もりをとると、馴染みのない葬儀費用の内訳を正確に把握できて、予算を立てやすくなります。また比較・検討することで、費用相場をつかんだり、相性のよい葬儀社を見極めたりできます。結果的に、理想に沿った予算や形式、内容の葬儀を実現しやすくなるでしょう。

いい葬儀では、電話・メールでお客様のご希望に合わせた葬儀社をご紹介しています。葬儀社の見積もりを一括で取得できるサービスもご用意しているので、ぜひお葬式の準備で活用してください。

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ご遺体安置はご逝去後すぐ対応が必要

安置場所の種類 自宅 斎場・葬儀場 民間施設

ご遺体安置とは、ご逝去から葬儀までご遺体を保管しておくこと。日本では「死後24時間以内は火葬してはいけない」という法律があるため、必ず対応しなければなりません。

ご遺体の安置場所は、「自宅」「斎場・葬儀社」「民間施設」の3つから選びます。

以前は自宅で安置〜通夜〜葬儀まで行うのが主流だったため、葬儀社に依頼してご遺体を自宅に搬送してもらうご遺族がほとんどでした。ただ最近は、住環境や生活スタイルの変化によって、自宅安置できないご遺族が増えています。

斎場・葬儀社に安置する場合、葬儀社が病院・自宅から安置場所へ搬送してくれます。通夜・葬儀までの間、遺族が面会・付き添い・宿泊などができるよう配慮されている施設が多いです。

また民間施設は近年増えている安置場所で、「遺体ホテル」を代表とする遺体を宿泊させてくれる施設を指します。それぞれのメリット・デメリットをふまえたうえで、最適な安置場所を選びましょう

特別な事情でご逝去された場合

特別な事情で故人が亡くなった場合、通常とは違う対応が必要になるかもしれません。万が一に備えて、概要や流れ、手続きなどを確認しておくと安心です。

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斎場・葬儀場の種類と選ぶポイント

葬儀場の種類6つ

公営斎場
民営斎場
寺院・教会
自宅
ホテル
集会所・公共施設

斎場・葬儀場の種類

種類メリットデメリット
公営斎場民営斎場より低価格
火葬場併設の施設が多い
宗教・宗派が不問
予約を取りにくい
音響や演出に制限がある
民営斎場設備が充実している
柔軟な対応ができる
公営斎場より料金は高額
斎場によって設備環境が違う
寺院・教会荘厳な雰囲気で葬儀できる
地元斎場なら参列しやすい
宗教・宗派が限られる
葬儀施設としての利便性は低い
自宅利用料金がかからない
時間の制約を受けない
葬儀ができる環境が必要
近所に迷惑がかかる可能性あり
ホテル宿泊設備が充実している
アクセスしやすい立地が多い
火葬後でないと利用できない
線香・焼香NGの場所が多い
集会所・公共施設公営斎場より料金が低め
近所の人が参列しやすい
葬儀施設としての利便性は低い

斎場・葬儀場は、公営斎場、民営斎場、寺院・教会、自宅、ホテル、集会所・公共施設と、大きく6つの種類にわけられます。

公営斎場とは、市区町村の自治体が運営する施設のこと。地元住民は料金の優遇があるうえに、民営斎場より葬儀費用が安い斎場が多いです。一方で予約が取りにくかったり、設備や利用に制限があったりするので注意しましょう。

民営斎場は、企業や宗教団体が運営する斎場を指します。公営斎場より数が多く、設備やサービスが充実しているのが特徴。ただし、葬儀費用は公営斎場より高額になる場合が多いです。

また、故人や喪家が特定の宗教・宗派を信仰しているなら、寺院・教会を会場に選ぶのもひとつの手。お付き合いのある菩提寺や教会があるなら、一度相談してみるといいでしょう。

その他、自宅やホテル、集会所・公共施設などを葬儀場として利用することも可能です。それぞれメリット・デメリットが違うので、事前に理解しておくといざというときに役立ちます。

斎場・葬儀場を選ぶポイント

  • 利用料金
  • 収容人数
  • 施設のつくり
  • 立地・アクセス
  • 安置施設・面会時間

利用料金

斎場・葬儀場や利用する時間によって、必要な料金が変わります。種類の違う斎場を複数比べて、予算に合った場所を選びましょう。一般的には、民営斎場より公営斎場の方が低価格です。

収容人数

葬儀の形式や参列者の人数を検討します。身内だけの家族葬なら30席〜、一般葬なら60席〜、社葬なら100席〜など、参列者が収容できる規模の斎場を選びましょう。

施設のつくり

葬儀社のコンセプトによって、式場のレイアウトやインテリアが変わります。

自宅のようにゆっくり落ち着ける式場、高級なホテルのような豪華な式場、また一軒家を貸し切りで使える式場もあります。故人と最後の時間をどう過ごしたいか考え、最適な施設を選んでください。

立地・アクセス

最寄り駅からのアクセス方法や時間を確認してください。最寄り駅からの距離はもちろん、移動時間やタクシー料金の目安、公共交通機関を使用した場合のアクセス方法も調べておきましょう。

駅近で徒歩圏内の斎場は、お車のない方も来場しやすいです。反対に車での来場者が多い場合は、駐車場の有無や収容台数も確認してください。

また火葬場が併設されている斎場なら、移動の手間や時間がかからず、参列者の負担を減らせます。

設備・サービス

斎場には、式場以外に待合室や会食室、控室などの設備が用意されていることが多いです。想定される状況を考えて、必要な設備やサービスが整っているか確認してください。

たとえば、参列者が多くて待ち時間が増えるようなら、広々とした待合室が必要です。また葬儀まで日にちが空くなら、ご遺体との面会や付き添い、宿泊ができる施設を選びたいところ。面会時間の制限・ルールはもちろん、寝室や浴場の使い勝手も重要です。

故人と最期の時間をどう過ごしたいか考え、ふさわしい設備・サービスのある斎場を選びましょう。

葬儀日程の決め方とは?友引を避ける理由

一般的なお葬式の日程 死亡(1日目)→通夜(2日目)→葬儀・告別式(3日目)

通夜・葬儀の日程は、葬儀社を手配して、ご遺体を安置したあとすぐに決めるのが通例。火葬場の空き状況・僧侶の都合・参列者の予定をふまえて、日程を組んでいきます。ご逝去の翌日に通夜、翌々日に葬儀を行うのが一般的でしたが、最近は葬儀までに2〜3日かかるケースが多いようです。

また、古くから「友引に葬儀をしてはいけない」と言われています。その理由は「友引=友を引く=故人が親しい人を連れていく」と考えられているから。

友引は六曜で凶日とされていないため、必ずしも気にする必要はないですが、参列者の中には嫌がる方がいるかもしれません。友引に葬儀をする場合は、事前に周囲へ確認を取っておくと安心です。

日程が決まったら案内を忘れずに

葬儀の日程が決まったら、参列者へ案内状を出してください

案内状には、故人の氏名と年齢、死亡日時を書き、葬儀の日取りと場所をお知らせします。参加の有無を確認する必要があるため、往復はがきで出したり返信ハガキを添付したりしましょう。

葬儀の詳細はどう決める?遺影や棺、参列者の対応

遺影
棺
参列者
  • 喪主の決定
  • 訃報連絡先リストの作成
  • 遺影の選定
  • 棺の選定
  • 遠方から来る参列者の対応
  • お手伝いの依頼とお礼の準備
  • メモリアルコーナーの用意
  • 葬儀中の防犯対策

喪主の決定

「誰が喪主をするのか」に明確なルールはないため、家庭の事情や家族の考え方、地域の習わしをふまえて、遺族間で相談して決めるのが一般的。一方で、喪主の決定には慣習的な優先順位があります。

もっとも優先が高く、喪主の第1候補者となるのは「故人の配偶者」。配偶者が高齢や病気の場合は、第2候補者である「故人の長男」が喪主として選ばれることが多いです。

その他は、親族間で話し合い、故人の家族関係や状況に応じて最適な喪主を選ぶとよいでしょう。

  • 故人の第1子が女性で第2子が男性だったため、長女が喪主を務める
  • 次女が未婚で故人と一緒に生活していたため、次女が喪主を務める
  • 長女の夫(故人からみた義理の息子)が喪主を務める
  • 長女が「名ばかり喪主」として親族対応をして、実務は長女の夫が行う
  • 故人に配偶者・子がいないため、故人の父母または兄弟姉妹が喪主を務める
  • 血縁者がいないため、故人と生前関わりの深かった人が喪主を務める

訃報連絡先リストの作成

万が一に備えて、訃報連絡をする人を一覧にまとめたリストを作成しておきましょう。故人の親しい人が誰なのか、遺族には案外わからないもの。存在を知っていても、連絡先を控えていないパターンも少なくありません。

リストにまとめるときは、「訃報連絡だけする人」と「葬儀に参列してもらう人」をわけておくとベター。「訃報連絡だけする人」は、故人のご逝去を伝えて、葬儀への参列は相手の意志にまかせます。「葬儀に参列してもらう人」は、親類縁者や故人と親しかった友人・知人などに限定しておくと、葬儀の連絡がスムーズです。

遺影の選定

棺を決める流れ

  • 故人の宗教と身長を確認する
  • 棺のサイズを決める
  • 棺の種類(材質・形状)を決める
  • 棺の値段を確認する
  • 条件に合致したら棺を購入する

遺影は、亡くなる1年前〜5年前に撮影した写真を使うのが最適です。

故人が病気の療養をしている場合、体調や病状によって、よい写真を準備できないかもしれません。反対に時期が早すぎると、亡くなったときの年齢と離れてしまいます。直前だとふさわしい写真が見つからないかもしれないので、事前に探したり撮影したりしておくのがよいでしょう。

おすすめなのは、プロのカメラマンや写真館に依頼して、遺影用の写真を撮っておくこと。納得できる写真を撮ってもらえますし、遺族が遺影を選ぶ手間も省けます。イベントで、プロのカメラマンによる撮影会を定期的に開催している葬儀社もあるので、調べてみるとよいでしょう。

また遺影は大きくひきのばすので、写真のピントや解像度にも気を付けたいところ。カメラ目線で故人らしい雰囲気の写真を選ぶことで、遺影から故人を思い出しやすいです。

棺の選定

棺を決める流れ

  • 故人の宗教と身長を確認する
  • 棺のサイズを決める
  • 棺の種類(材質・形状)を決める
  • 棺の値段を確認する
  • 条件に合致したら棺を購入する

棺は、葬儀社の用意したカタログの中から選ぶのが一般的。故人の宗教や身長、予算に合わせて、ふさわしいデザイン・サイズの棺を選びましょう。

遠方から来る参列者の対応

遠方から参列してくださる方に対して、交通費や宿泊費を渡すべきか悩むご遺族は少なくないでしょう。ですが実際には、通夜・葬儀などの弔事で金銭を渡す必要はないとされています。葬儀の場合、参列者の意志で出席する意味合いが強いため、本人が費用を負担するのが通例です。

ただ相手に土地勘がないときは、喪主が宿泊先の手配をした方が親切です。参列者と打ち合わせをして、斎場までの距離や費用感をふまえた宿泊先を選んであげましょう。また、葬儀社が周辺のホテルと提携していたり、斎場に宿泊設備があったりすることもあるので、一度相談してみてください。

お手伝いの依頼とお礼の準備

葬儀の進行は葬儀社のスタッフが行いますが、香典を扱う受付は遺族側にお願いされることがあります。また自宅葬の場合、台所や駐車整理のお手伝いが必要になるかもしれません。

基本的には身内や親族が行いますが、受付は故人と直系以外の親族が担当することが多いです。また信頼できる人であれば、友人・知人・同僚などにお願いしてもよいでしょう。

お手伝いしてくださった方には、金銭を渡したり、お供えを分けたり、葬儀後の食事を出したりしてお礼します。地域によって金額や内容は違うので、葬儀社や年配者に確認しておくと安心です。

メモリアルコーナーの用意

メモリアルコーナーは、葬儀で故人の写真や愛用品を展示するコーナーのこと。展示するだけでなく、フォトボードやフォトスライド、メモリアルビデオなどもよく見られます。

メモリアルコーナーを通して、参列者が故人に思いを馳せるのもご供養です。お見送りのひとつの形として、対応してくれる葬儀社が増えているので、一度相談してみてはいかがでしょうか。

葬儀中の防犯対策

ご遺体の安置や通夜、葬儀を自宅以外で行う場合、数日間家を留守にするご遺族が多いです。

非常に残念なことですが、実は、留守中に空き巣被害に遭う可能性があるので注意が必要。地域の新聞や回覧板、葬儀社・斎場のホームページなどに掲載される訃報を確認して、留守宅を狙ってくる空き巣が存在するのです。

  • 戸締りをきちんと行う
  • 忌中札を張らない
  • 誰かに留守番を頼む

など、葬儀のときは防犯対策にも気を配るようにしてください。

見積もりをとった葬儀社を断っても大丈夫?

見積もりをとった葬儀社に葬儀を依頼する必要はありません

事前に見積もりをとって費用感をおさえておくだけで、葬儀社を決めるときの負担を大幅に減らせます。見積もりは、各社無料で提供しているので、複数の葬儀社から取得して比較・検討しましょう。

知り合いの葬儀社を利用したほうがいい?

「葬儀について何もわからない」という方は、知り合いの葬儀社に依頼するのもひとつの方法です。ただし、知り合いの葬儀社に依頼するメリット・デメリットを理解したうえで判断するのが賢明です。

知り合いの葬儀社に依頼するメリット

もしものとき、どの葬儀社に連絡すればいいか、わかっている方は少ないです。とくに病院で亡くなると、霊安室を利用できる時間が短いため、悲しむ暇もなくスマホで葬儀社を調べるご遺族がほとんど。すぐに連絡できる葬儀社がいるのは心強いでしょう。

知り合いの葬儀社に依頼するデメリット

知り合いの葬儀社に依頼したことで遠慮してしまい、希望の葬儀が叶えられなかったり、高額な料金プランを組まされたりしたご遺族もいるので注意が必要です。

事前相談の一歩先、葬儀の生前予約・生前契約とは

葬儀の生前予約・生前契約とは、自分が死んだときの葬儀やお墓について、あらかじめ決めて依頼しておくこと。事前に費用を支払っておき、自分の死後、業者に対応してもらうのです。葬儀だけでなく、死後の諸手続きや遺品整理、遺言管理執行など、死の前後に必要な項目を依頼する方もいます。

生前契約にはさまざまな形式があり、主に冠婚葬祭互助会(互助会)や葬儀社が扱っています。契約者が亡くなったあと、財産の権利者や祭祀の主宰者は本人ではなくなるため、契約を確実に執行するには、遺言・公正証書などの作成が必要です。

互助会でよくある葬儀費用の積み立ても生前契約の一種。先にお金を支払うなら、会社が将来破綻しないか経営状態を判断したり、積み立て金で葬儀費用をどこまで賄えるか確認したりしておきましょう。

葬式・葬儀の事前準備をお考えの方はいい葬儀へ

お葬式の準備でもっとも重要なのは、葬儀社選びです。葬儀社にはそれぞれカラーがあり、スタッフの対応やサービス・設備の充実度などが大きく違います。ご遺族に親身に寄り添い、丁寧に対応してくれる葬儀社なら、理想のお葬式を実現するために全力でサポートしてくれるでしょう。

いい葬儀では、24時間365日いつでも電話・メールで葬儀のご相談を受付中。地域や予算、ご要望に合わせて最適な葬儀社をご紹介いたします。また、複数の葬儀社の見積もりを一括でお送りすることも可能です。

葬儀の準備を考えている方や急ぎで葬儀社をお探しの方は、ぜひいい葬儀にご相談ください。

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第6回お葬式に関する全国調査(2024年)」データ利用について

  • 当記事データの無断転載を禁じます。著作権は株式会社鎌倉新書または情報提供者に帰属します。
  • 調査データ提供の利用規約はこちらからご覧ください。

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