身近な人が亡くなったとき、まず決めなければならないのが通夜や葬儀・告別式の日程です。しかし、何日後に行うのが一般的なのか、誰の都合を優先すべきなのか、初めての場合は戸惑うことも多いでしょう。
お葬式の日程は、火葬場の空き状況や宗教者の都合など、複数の要素を調整しながら決まります。この記事では、逝去から通夜・葬儀・告別式までの一般的な日数の目安と日程を決める具体的な手順、友引や仏滅といった注意点をわかりやすく解説します。葬儀後に行う法要の日程についても紹介しますので、あわせて参考にしてください。
お葬式の日程はいつ決まる？逝去から何日目に行うか
お通夜や葬儀・告別式が何日目に行われるかは状況によって異なりますが、一般的な目安を知っておくと心構えができます。ここでは、逝去当日を1日目として、何日目に何を行うのかを整理します。
あわせて、法律上いつから火葬できるのかについても確認しておきましょう。
逝去から何日目に通夜・葬儀を行うのが一般的か
多くの場合、逝去した翌日に通夜を、その翌日に葬儀・告別式と火葬を執り行います。
逝去した日を1日目とすると、2日目に通夜、3日目に葬儀・告別式という流れです。これは火葬場や宗教者の予定がスムーズに合った場合の最短スケジュールであり、実際には4日目以降にずれることも少なくありません。
地域によっては逝去当日に通夜を行う場合もあり、全国一律のルールではない点も知っておくとよいでしょう。
法律上、死後24時間は火葬できない
どれだけ日程を急ぎたい場合でも、逝去当日に火葬を行うことはできません。
厚生労働省が公開している「墓地、埋葬等に関する法律」第3条では、特別な事情がある場合を除き、死亡または死産後24時間を経過した後でなければ埋葬または火葬を行ってはならないと定められています。
つまり、火葬場の予約がいつ取れたとしても、逝去から24時間が経過するまでは火葬できません。通夜を逝去の翌日に行うのが一般的なのは、この規定とも関係しています。
参考：厚生労働省「墓地、埋葬等に関する法律」
一般的なお通夜・お葬式の日程の決め方
葬儀社が決まったら、まず取り決めるのが通夜と葬儀・告別式の具体的な日取りです。誰が、どのように日程を決めていくのか、基本的な流れを見ていきましょう。
実務的には喪主だけで進めるのではなく、葬儀社の担当者が主導することが多くなります。
喪主と葬儀社が中心になって日程を決める
通夜と葬儀・告別式の日取りは、喪主と葬儀社が打ち合わせをしながら決定します。
喪主は故人の配偶者や子どもなど、特に縁の深かった人が務めるのが一般的です。しかし、精神的につらい状況で時間的な余裕もないことが多いため、実際には葬儀社の担当者が主導して進めるケースが目立ちます。
医師から死亡診断書を受け取り、葬儀社に連絡したあとは、安置先や通夜・葬儀を行う場所とともに、具体的な日取りや当日の流れを決めていく形になります。
通夜、葬儀・告別式の開始から終了まで
通夜と葬儀・告別式は、それぞれ開始時間や所要時間の目安が異なります。当日の流れをイメージしておくと、準備もスムーズに進められるでしょう。
ここでは、通夜と葬儀・告別式それぞれの基本的なスケジュールを解説します。
通夜は夕方から夜にかけて行う
通夜は、逝去した翌日の夕方から夜にかけて行うのが一般的です。
開始時間は午後6時前後が多く、僧侶による読経や焼香、喪主の挨拶を経て、通夜振る舞いの席を設けます。地域によっては、逝去当日に親族や近しい人だけで仮通夜を行う場合もあります。
なお、本来の通夜は夜通し灯りを絶やさず故人を見守る儀式でしたが、近年は1〜2時間程度で閉式する「半通夜」が主流になっています。
葬儀・告別式は通夜の翌日、日中に行う
葬儀・告別式は通夜の翌日、午前中か午後の早い時間に行うのが一般的です。
葬儀は故人の冥福を祈る宗教的な儀式であり、告別式は親しかった人々が最後の別れを告げる社会的な儀式という違いがあります。式が終わると、棺に花を手向ける「お別れの儀」を行い、火葬場へ向かいます。
地域によって、葬儀・告別式のあとに火葬を行う「後火葬」と、火葬を済ませてから葬儀を行う「前火葬」のどちらが主流かは異なります。東北地方や北海道の一部、関東の一部地域では前火葬が行われることもあるため、地域の慣習を事前に確認しておくと安心です。
初めてのお葬式は何からするべきなのか多くの方が不安になるものです。ここでは葬儀（お葬式）の基本的な流れをご臨終から順序を追って解説いたします。やるべきことは多いですが慌てずに一つ一つ進めていきましょう。葬儀後に必要なお手続きについても合わせてご確認ください。
お葬式の日程を決める4つのステップ
お葬式の日程は、いくつかの確認事項を順番に進めることで具体的に決まっていきます。火葬場の予約状況や宗教者の都合など外部の要因に左右される部分が多いため、段取りを知っておくと落ち着いて対応できるでしょう。
ここでは、日程を決める際の4つのステップを順に解説します。
ステップ1：葬儀社と打ち合わせを行う
最初に行うのは、葬儀社との打ち合わせです。
ご遺体を安置したあと、喪主を中心に遺族と葬儀社の担当者が集まり、葬儀の形式や参列者数、予算などの希望を伝えます。この内容をもとに、葬儀社が具体的なプランと見積もりを提示します。
葬儀全体の方向性をここで固めておくことが、その後の火葬場や宗教者との調整をスムーズに進める土台になります。
ステップ2：火葬場の予約状況を確認する
葬儀の日程を決めるうえで最も重要な要素のひとつが、火葬場の予約状況です。
通夜や葬儀・告別式の日程を先に決めてから火葬場を予約しようとすると、希望する時間帯がすでに埋まっている可能性があります。特に都市部では火葬場が混み合いやすく、希望の日に予約が取れず数日待つ「火葬待ち」が発生することも珍しくありません。
そのため、まず火葬場の空き状況を確認し、それに合わせて通夜・葬儀・告別式の日取りを決めるのが一般的な進め方です。この調整は葬儀社が代行してくれることが多く、火葬場の予約が確定した時点で全体のスケジュールが具体的に見えてきます。
ステップ3：菩提寺・僧侶の都合を確認する
仏式の葬儀では、通夜や葬儀・告別式で僧侶に読経を依頼します。
付き合いのある菩提寺がある場合は早めに連絡し、都合を確認しましょう。僧侶にも予定があるため、いつでも来られるとは限りません。1〜2日程度なら日程をずらしても問題ないことが多いですが、どうしても都合が合わない場合は、同じ宗派の他の寺院から僧侶を紹介してもらう方法もあります。
菩提寺がない場合は、葬儀社に相談すれば希望する宗派の僧侶を手配してもらえます。
ステップ4：親族の予定を調整し、訃報を連絡する
火葬場と宗教者の都合がついたら、親族や故人と縁の深かった主な参列者の予定を確認します。
特に遠方に住んでいる方や、火葬・骨上げまで参列してほしい近親者には、早めに候補日を伝えておくと調整がしやすくなります。日程が正式に決定したら、友人・知人や勤務先などへ訃報を連絡しましょう。
訃報を伝える際は、家族や三親等以内の親族にはご逝去後すぐに電話で連絡し、それ以外の友人・知人や仕事関係者には葬儀の日程や場所が決まった段階で連絡するのが一般的な流れです。家族葬で一般の参列を辞退する場合は、その旨も明確に伝えておくとよいでしょう。
葬儀の日程調整で注意すべきポイント
日程を決める際には、関係者のスケジュールを合わせるだけでなく、六曜や地域の風習など事前に知っておきたい知識もあります。これらを見落とすと、後から日程変更を迫られることもあるため注意が必要です。
ここでは、友引・仏滅・地域差・連休時の調整という4つの観点から解説します。
友引の日は葬儀・告別式を避ける慣習がある
「友引」の日は、葬儀・告別式を避けるのが一般的な慣習です。
友引はもともと勝負事で引き分けになる日という意味でしたが、「友を引く」という字面から葬儀に不向きとされるようになりました。六曜自体は仏教の教えと直接の関係はなく、迷信に近い慣習ですが、実際に友引を定休日にしている火葬場も多くあります。
そのため、友引の日には火葬が行えず、結果として葬儀・告別式もその日を避けて組む必要が生じます。なお、通夜は火葬の当日ではないため、友引に行っても問題ないとされています。
友引明けは予約が集中して火葬場が混雑しやすいため、日程が決まったら早めに予約しておくと安心です。
仏滅に葬儀を行うこと自体に問題はない
仏滅は「凶日」というイメージが強い日ですが、葬儀や通夜を行うことに宗教的な問題はありません。
仏滅はもともと「物滅」と表記され、物事が一新する日という意味合いを持っていたとされています。お祝い事には不向きとされる一方、故人の冥福を祈る通夜や葬儀は慶事ではないため、仏滅を避けるしきたりは存在しません。
ただし、火葬場によっては仏滅を定休日にしている場合もあるため、地域や施設の違いは事前に確認しておきましょう。
地域ごとの風習の違いも確認する
葬儀の日程の組み方には、地域による差があります。
逝去した翌日に通夜を行うのは全国的に見られる流れですが、地域によっては逝去当日に通夜を行うこともあります。前述の前火葬・後火葬の違いも含め、宗派や家庭によって扱いが異なる場合があるため、地域の葬儀社に確認しておくと安心です。
六曜についても、友引以外の日を避ける風習がある地域があり、慣習はさまざまです。
年末年始や大型連休は日程調整が難しくなる
亡くなってから葬儀までの平均日数は3.135日。（鎌倉新書調べ/2019年）
年末年始やお盆、ゴールデンウィークなどの時期は、通常より日程調整が難しくなる傾向があります。
多くの火葬場は1月1日から3日まで休業するため、その期間は火葬が行えません。休業明けに予約が集中し、数日間の火葬待ちが発生しやすくなる点には注意が必要です。
また、親族が帰省や旅行で不在にしているケースも多く、参列者の予定を合わせにくくなることも考えられます。こうした時期に葬儀を行う場合は、通常より日数がかかる可能性を念頭に置いておくとよいでしょう。
葬儀後に行う法要の日程
お葬式が終わっても、故人を供養するための法要は続きます。仏式の場合、葬儀後には初七日や四十九日といった重要な節目があります。
ここでは、それぞれの法要をいつ行うのか、基本的な日程の考え方を紹介します。
初七日法要は葬儀の日に行うことが多い
初七日法要は、本来は逝去した日から数えて7日目に行う最初の法要です。
しかし、葬儀から間もない時期に親族が再び集まるのは難しいという事情から、現代では葬儀・告別式と同じ日に済ませるケースが主流になっています。火葬後の会食の席で行う「繰り上げ初七日」や、葬儀・告別式の式中に組み込む「式中初七日」と呼ばれる形が一般的です。
遠方に住む親戚がいる場合は、特にこの形が選ばれやすい傾向があります。
四十九日法要は49日目より前の土日に行うのが一般的
四十九日法要は、故人の命日から数えて49日目に行われる、忌明けの重要な法要です。
仏式では四十九日までは故人の魂がこの世にとどまっているとされ、この日に死後の行き先が決まるといわれています。日程は、49日目当日か、それよりも前の土曜日・日曜日に設定するのが一般的です。
49日を過ぎてから法要を行うのは望ましくないとされているため、日程は必ず前倒しで調整しましょう。この日に合わせて納骨式を行うことも多いため、早めに会場や僧侶の手配を進めておく必要があります。
仏式以外の法要の日程
神道では「霊祭」と呼ばれる儀式を死後十日ごとに行います。仏式の四十九日に近い節目は「五十日祭」です。
キリスト教では、カトリックは逝去から3日、7日、30日に追悼ミサを、プロテスタントは記念式典を教会で行います。特別な決まりがあるわけではなく、地域や教会によって対応が異なるため、詳細は教会や葬儀社に確認するとよいでしょう。
お葬式の日程に関するよくある質問
最後に、お葬式の日程に関して多くの人が気になる疑問をQ&A形式でまとめました。事前に知っておくことで、いざというときに落ち着いて対応できるでしょう。
Q1. 葬儀の日程を決める際に気をつけることはありますか？
葬儀日程に特別な決まりはありませんが、逝去した翌日に通夜、その翌日に葬儀・告別式と火葬を行うのが一般的です。
ただし、都市部では火葬場が埋まっていることも多く、予約が取れる日程から逆算して決めることも少なくありません。まずは近くの葬儀社に相談してみましょう。
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Q2. 訃報の連絡はどのタイミングでするべきですか？
家族や三親等以内の親族など、ごく近しい身内には、逝去後すぐに電話で連絡するのが基本です。
一方、故人と親しかった友人や勤務先・学校関係者などには、葬儀の日程や場所が決まった段階で連絡を入れます。緊急性の高い相手には電話、それ以外はメールやSNSを使い分けても差し支えありません。
Q3. 菩提寺・僧侶の都合と葬儀日程が合わない場合はどうすればよいですか？
僧侶の予定に合わせて1〜2日程度なら日程をずらしても問題ありません。
どうしても都合がつかない場合は、菩提寺に相談して同じ宗派の他の寺院の僧侶を紹介してもらいましょう。菩提寺がない場合は、葬儀社に相談すれば希望する宗派の僧侶を手配してもらえます。
Q4. 法律で火葬までの期間は決まっていますか？
厚生労働省が公開する「墓地、埋葬等に関する法律」第3条により、死亡または死産後24時間を経過した後でなければ埋葬または火葬を行ってはならないと定められています。
一方、火葬までの期間に法律上の上限はありません。火葬場の混雑や遺族の都合により、逝去から1週間以上経ってから火葬を行うこともあります。
Q5. 友引や仏滅に葬儀を行っても問題ないですか？
仏滅に葬儀を行うことに、宗教的な問題はありません。
一方、友引については「友を引く」という言葉のイメージから避ける慣習が根強く、友引を定休日にしている火葬場も多くあります。通夜であれば友引でも問題ないとされていますが、葬儀・告別式は友引を避けて組むのが一般的です。
まとめ
お葬式の日程は、逝去した翌日に通夜、その翌日に葬儀・告別式と火葬を行うのが一般的な流れです。ただし、これは火葬場や宗教者の都合がスムーズに合った場合の最短スケジュールであり、実際には数日ずれることも少なくありません。
日程を決める際は、葬儀社との打ち合わせから始まり、火葬場の予約状況、菩提寺・僧侶の都合、親族の予定という順番で調整していくのが基本です。友引や仏滅、地域の風習、年末年始の混雑なども踏まえながら、無理のない日程を組みましょう。
葬儀後には初七日や四十九日といった法要も控えています。わからないことがあれば、まずは近くの葬儀社に相談し、ひとつずつ確認しながら進めていくことをおすすめします。