社葬・合同葬・団体葬

葬儀は、宗教や規模、スタイルなどによってさまざまな分類ができますが、誰が主宰するのかという視点で見た場合、「社葬」「個人葬」「合同葬」「団体葬」に分けることができるでしょう。

企業主体で葬儀を行う「社葬」

社葬・個人葬・合同葬・団体葬「社葬」は、企業の創業者や重役などが亡くなった時や、社員が殉職した時などに、企業が主催して行う葬儀のことを言います。
これに対して、企業ではなく遺族が主催して行う一般的な葬儀が「個人葬」です。

社葬は、企業が主体となって行う葬儀なので、当然規模が大きくなり会葬者も多くなります。そのため、準備日数が必要となることから、死亡直後には個人葬としての密葬を行い、1～2ヶ月後に本葬として社葬を営むことが一般的です。

社葬は、一般の個人葬と違い、死者を哀悼し慰安するのみならず、故人が企業に遺した業績や、企業の今後の体制が磐石であることなどを知らしめる役割も併せ持っています。
また、一般の個人葬の場合は、喪主（祭祀主催者）と施主（布施する主）は同じですが、社葬の場合は、喪主は遺族の代表者、施主は企業となります。

団体葬・合同葬

「団体葬」とは、会社や団体が主催して行う公的な葬儀のことを総称して「団体葬」と言います。

「合同葬」とは、企業が遺族と合同で葬儀を主催し、個人葬と本葬を一緒に行う葬儀のことを言います。
また、2つ以上の企業や団体が合同で行う葬儀も合同葬と呼ばれます。

合同葬は、通常の社葬に比べて、社葬費用を抑えることができるというメリットがあります。
そのため、合同葬の出現により、これまで社葬を行わなかった中小企業が社葬を執り行うというケースが増えてきています。