【安価なだけで決めないで】葬儀の比較・選び方のポイント

2018年4月25日

葬儀の比較・選び方のポイントでは、葬儀の基礎知識、葬儀社の選び方や注意点などをご紹介します。
現代は葬儀といってもさまざまなサービスが提供されています。できれば事前に葬儀社や葬儀の内容を決定しておけば、もしもの時の負担が軽くてすみます。
価格だけで決めるのではなく、自分や家族の納得いく葬儀を行うためにも事前に話し合っておきましょう。

葬儀は宗旨・宗派、またそれぞれの地域の習わし、さらに故人や遺族の考え方などによってさまざまな「かたち」があります。こうした希望に対応する葬儀社のサービスも多様化しており、選択肢も広がっています。
しかし、葬儀は日ごろあまり経験することではなく、また決して安くはないサービスということもあって、トラブルが発生しているのも事実です。

葬儀を決めるときの注意点

葬儀でのトラブルを回避するには、葬儀社選びが重要です。
しかし、例えば病院で亡くなった場合など急いで病院を出なければならなかったり、実際にはあまりゆっくりと葬儀社を選んでいる時間はありません。また、親せきなどへの訃報の連絡など短時間の間でやらなくてはならないこと、決めなくてはならないことがたくさあります。
可能であれば、あらかじめいくつかの葬儀社から見積りを取って、事前に比較検討しておことをおすすめします。葬儀社を訪問して事前相談を行っておくと、その葬儀社の雰囲気や担当者の対応なども見ることができます。また葬儀を行う会場によって葬儀の内容を選ぶことも可能です。
事前に家族で話し合っておけば、意向に合わせて葬儀を行うことができるでしょう。

葬儀のトラブル事例

見積りと請求書の金額が違った

通常、葬儀社と契約する際には見積書を提示されます。それに納得して契約するものですが、葬儀後に見積額を上回る追加料金を請求されたといったケースです。
このようなトラブルの背景には、いくつかの理由がありますが、中でも多いのが、葬儀の見積りの中には、変動費と呼ばれる、実際に葬儀を終えてみないと料金が定まらない項目があるという点です。
例えば、通夜振る舞いなどの飲食費、返礼品にかかる費用などがそれにあたります。これらは参列者の人数によって変化するため、見積りと請求書の間に差が生じることもあります。
また葬儀では、お布施など葬儀社の見積りには記載されない費用も発生します。打合せの際に、見積りの金額には何が含まれていて、何が含まれていないのか。見積りに書かれた金額以外に必要なものは何があるのかを、確認しましょう。
本来であれば見積りの説明時に、こうした変動費についても説明があるはずです。しかし急な葬儀など打合せの時間が充分に取れないことも多々あり、コミュニケーションの不足から、後々のトラブルにつながってしまうケースもあります。打合せの後でも、気になる点は葬儀社に確認を取ることが大切です。

 

>葬儀費用の内訳、見積りの見方はこちら

契約内容とサービス内容が異なった

実際の葬儀で、契約内容と違ったサービスが行われたトラブルです。
こちらもコミュニケーション不足による認識の違いもありますが、一方で葬儀担当者のミスなども起こり得ます。
費用については口頭だけの説明だけではなく、見積りもきちんともらいます。さらに葬儀の内容についても確認できるように、資料なども可能な限りもらっておきましょう。

格安の葬儀プランで必要な項目が含まれておらず、高額な追加費用が請求された

問題なのは、インターネットなどでしばしばみられる格安の葬儀プランの中には、葬儀に必要な項目をあえて含まないプランを提示することで安くみせるといったケースもあるということです。
また祭壇や飾りつけなど、画像で見た時と、実際に見た時では印象が異なるということもあります。必要最低限の葬儀を依頼していても、打合せの際に棺のグレードをアップしたりといった変更を続けていると、最終的な金額は予想以上に膨らんでしまいます。
総額の予算をある程度決めた上で、変更を行う場合もその範囲内で抑えることでトラブルが回避できます。

葬儀の内容について親せきから苦情が出た

さらに、葬儀の内容について親せきからクレームが出るというケースも見受けられます。
葬儀を行う地域によって習わしなどは異なるため、ある意味文化の違いとして割り切らなければならないこともあります。
一方で、葬儀の内容によっては「さみしすぎて故人がかわいそう」といわれることもあるようです。直葬などを行う場合には、事前に親せきにも事情を説明するなどして理解を得ておくことをおすすめします。

 

>直葬・火葬式について

葬儀社を決める前に整理しておきたいこと

葬儀社を選ぶ際には、葬儀の内容について大切にしたいことをある程度事前に考えておくことで、打合せもスムーズに進みます。何を優先したいのかがわかっていれば、葬儀社を決めるときにも役立ちます。

葬儀にかけられる予算

葬儀の費用は、規模や参列者の人数によって大きく異なります。
葬儀やそれに付随する飲食接待にかかる費用やお布施なども含め、全体の予算をあらかじめ決めておきましょう。

葬儀を行う宗旨・宗派

葬儀を考える際に宗旨・宗派はとても重要です。日本では葬儀の大半は仏式によって行われますが、同じ仏教でも宗派によって葬儀のかたちは異なります。
また菩提寺がある場合には、葬儀も菩提寺に依頼するのが一般的です。遠方にあるといった理由で菩提寺に葬儀を依頼できない場合でも、事前に意向を確認しておきましょう。儀の内容によってはお墓に納骨する際にトラブルが発生する場合もあります。

葬儀を知らせる人の範囲

葬儀を知らせる人の範囲によっても、葬儀の規模や内容、ふさわしい式場が変わります。

身内や親しい人だけで送る家族葬と、職場の関係者など広く集まって送る一般葬では参列者の人数も異なります。故人や遺族の希望や、故人の社会的な地位なども考慮して、葬儀を知らせる人の範囲を決めておきましょう。
また、地域とのつながりもあります。どの程度の範囲まで知らせればいいかがわからない場合は、遺された人の今後の付き合いなども考えて、地域の葬儀社にアドバイスを求めるのもひとつの方法です。

 

>葬儀の種類に関する記事一覧

斎場、葬儀式場、セレモニーホールなど葬儀を行う場所

また葬儀を行う会場で選ぶこともできます。
斎場、葬儀式場、セレモニーホールなど葬儀を行える会場は、公共の施設としてその地域の住民であれば誰でも利用できるところもあれば、葬儀社が運営しているものもあります。

自宅葬

自宅で行う葬儀です。
会場費用がかからない分、費用を抑えることが可能です。また故人の思い入れのある自宅で行うことができるのもメリットです。

寺院葬・教会葬

仏教を信仰する方は菩提寺の本堂で、キリスト教を信仰する方は所属教会で行う葬儀です。
自分の信仰する宗教の場を会場にすることで、厳粛とした雰囲気の中で葬儀を行うことができます。
ただし、寺院の本堂や教会を葬儀で使用できるのは、そのお寺の檀家や教会の信者に限られているのが一般的です。

業態別にみた葬儀社

一口に葬儀社といってもタイプによって分けることができます。
大きく分けると以下のようになります。

専門葬儀社

葬儀を専門に行う会社です。葬儀を行う企業の中では最も数が多いのが専門葬儀社です。
全国規模の大きな会社から地域密着型の会社、家族経営のものまで、その規模はさまざまです。
また自社で斎場を持っている業者や、自社の斎場を持たず、公営のホールを利用する業者などにも分けられます。

冠婚葬祭互助会

事前に会員になり、前受け金として費用を積み立てておくことで、冠婚葬祭の儀式サービスを受けられるという企業です。

JAや生協など

農業協同組合(JA)や生活協同組合(生協)が行う、組合員を対象としたサービスです。
専門の葬祭業者と提携している場合、独立して法人化している場合などさまざまです。

まとめ

一口に葬儀といってもさまざまな形があります。
また葬儀社も多くあるので、できれば事前に家族と話し合い準備しておきましょう。
葬儀の際の宗教や、基本方針、参列者の人数、遺影の写真、連絡者のリストなどを残しておくと、いざという時の負担が軽くてすみます。

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