葬儀を行う上で気になるのが葬儀費用です。
「葬儀ってなんとなく高そう」という程度の認識しか持っていない人もいるかもしれませんが、実際いくらくらいかかるものなのでしょうか?
この記事では、葬儀費用を抑えるポイントや、葬儀費用の相場、費用を抑えた場合の注意点などをご紹介していきます。
葬儀費用を低額で抑えるためのポイントはいくつかありますが、ここでは比較的実行しやすい方法を3つご紹介します。
見積りを取ってそれぞれの葬儀社を比較
複数の葬儀会社から見積りをもらい、それぞれを比較検討する方法です。
初めに自分がどのような葬儀を希望するかを伝えると、それを実現するための見積りを出してもらいます。
どれくらいの価格で自分の希望が実現するのかという相場感を把握できますし、何にどのくらいお金がかかるかを知ることで削るべきポイントを見極めることもできます。
ただし、比較検討に時間がかかるので、早く葬儀を行いたいときには不向きな方法です。
葬儀の規模を抑える
単純に葬儀の規模を小さくしてコストを下げる方法です。
会場を小さめのところにしたり、料理のグレードを抑えたりすると価格に反映されやすいです。
しかしあまり規模を抑えすぎると、親族や参列者などから不満が出る可能性があります。
市民葬などを使う
市民葬や区民葬など、自治体が行っているお葬式サービスを利用すると、コストを安く抑えられます。
自治体に市民葬を申し込むと、自治体と提携している葬儀会社が葬儀を行ってくれます。自治体の基準を満たした葬儀会社がお葬式を行ってくれるので、一定の安心感があります。
一方、原則的にその自治体の住民しか利用できないのが難点です。
葬儀費用は基本的に低額ですが、市民葬の料金に含まれているものの内容(プランの内容)は、各自治体によって異なります。基本メニュー以外のことをするには追加費用が発生することもデメリットといえます。

鎌倉新書で行ったアンケート調査によると、葬儀に関する不安で圧倒的に多いのは「葬儀の価格」です。
冷静に判断するためにも、事前に葬儀の見積りをとっておくことをおすすめします。いい葬儀なら無料で複数見積り可能です。
お電話でもご相談可能です。 0120-393-100
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葬儀形態ごとの費用相場
一般葬
日本で最も多く行われている葬儀形態です。お通夜と告別式を2日に分けて行います。
多く行われているスタイルのため個々の差異が激しいのですが、100万円~120万円前後になるようです。今回紹介する他の3つの葬儀形態に比べると規模が大きく参列者も多いため、最も高額になります。
家族葬
本来は家族だけで行う葬儀を家族葬といいますが、現在では家族に加えて親戚や親しい友人知人を混じえて行う小規模な葬儀のことを一般的に家族葬と呼びます。
小規模とはいえお通夜と告別式を行う点は一般葬と同じです。
家族葬の葬儀費用で最も多い価格帯をみると80万円~100万円前後になるようです。
一般葬に比べて参列者が少ないので、小さい会場でも行えることなどが価格に反映されています。
一日葬
お通夜を行わず、告別式のみのコンパクトな葬儀形態です。
1日しか会場を使わないので会場費が半分になると思う人が多いのですが、前日からの準備で会場を占有することになるため、半額になるわけではありません。
しかし、お通夜を行わないことで費用を圧縮することができます。一日葬の葬儀費用は40万円以上~60万円前後になります。家族葬より若干リーズナブルな価格です。
直葬(火葬)
4つの葬儀形態のなかで最もシンプルかつ低価格なスタイルです。
お通夜も告別式も行わず、火葬のみを行うので費用が安くなります。
直葬(火葬)の葬儀費用は20万円以上~40万円前後です。なかには10万円台で葬儀ができるので、価格だけを見た場合は最も安いといえます。

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政令指定都市の葬儀場・斎場・火葬場プラン
ネットで見かける安価な定額プランの実態
インターネットで安い葬儀業者を探すと、相場よりも安い金額を提示している業者が数多く検索にヒットします。
定額プランといって、追加料金が発生しないことをセールスポイントにしている業者も多いようです。
では、定額プランの実態とはどのようなものなのでしょうか?

事前に葬儀会社を選べない
定額プランの多くは、仲介している業者が、提携している葬儀社を各顧客に割り振る形で運営されています。
葬儀社は空き時間を利用できるのでメリットになりますし、顧客はすぐに葬儀をあげてもらえるのでメリットになります。仲介業者は仲介料をもらえるので、やはりメリットになります。
しかし事前に葬儀会社を選べないので、希望している会社がある場合は不満が残るかもしれません。
定額としながら実は追加料金がかかるプランが多い
ネットで見かけるお葬式の定額プランには、どちらかというとお葬式のセットメニューとなっているものが多いようです。
実際に、祭壇の設営費・会場費・棺の代金などがセットとして定額になっているものが多く見受けられます。
一方で、定額セットの内容に僧侶へのお布施や会食の代金などが含まれていないものもあり、定額とはいいながら必要に応じて追加料金が発生するプランが大半のようです。
定額プランを検討するときは、定額で何ができるのかをしっかりと押さえてください。
定額にするには制限を守る必要があるプランも多い
ネットで見かけるお葬式の定額プランには、「ここまでは定額だけど、これ以上は追加料金」というシステムが内包されているものが散見されます。
例えば「霊柩車の走行距離が一定距離を超えると追加料金が発生する」といったタイプのプランがこれにあたります。
こういった定額プランは何かにつけて追加費用が発生します。結果的に想定していた額以上のお金を支払うことになるかもしれません。

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葬儀費用はお香典で相殺できる?
香典の額は地域による違いや故人との関係性による差異が大きいのですが、1回の葬儀で喪主側が受け取る香典の総額を平均した場合、70万円程度になるとされています。
既に述べた葬儀費用と比べると、香典でその多くを賄うことができるとも考えられます。
しかし香典を受け取った場合、香典額の3分の1から半分程度の額を「香典返し」として参列者にお返しすることになります。仮に3分の1を返した場合、手元に残る香典は50万円弱です。一般葬以外の葬儀形態では、基本的に参列者の数が少ないため香典の額も少なくなります。特に参列者の少ない直葬の場合、ほぼ香典収入を見込めないので、葬儀を出した家が全額負担となるケースが大半です。
以上のことから、香典で葬儀費用全額を相殺することは難しいと考えられます。もちろん香典で葬儀費用の一部を相殺することは可能です。
しかし葬儀でいくら香典を集められるかは、実際に葬儀を行ってみないとわかりません。香典で葬儀費用を賄えると見込んで高額な葬儀を行うことは避けた方がいいでしょう。
もっとも安い直葬のメリットデメリット
直葬はもっともリーズナブルな葬儀形態ですが、良い点と悪い点があります。

メリット1 時間がかからない
直葬では通夜や告別式を行いません。このため、短い時間で葬儀を終えることができます。
直葬の場合、臨終から遺体を24時間以上安置した後、納棺し、火葬場へ出発することになります。
1~2時間程度して火葬が終わったら骨上げを行い、それが終われば基本的には解散です。
地域差はあるものの、大体以上の流れで終わります。
短い時間で終わるということは、長時間の葬儀が辛い高齢者や障害者の方、妊婦の方などの負担が軽くなるということです。
メリット2 手続きが簡単
通常の葬儀では、日程と会場の決定、葬儀の流れの決定に始まり、弔問客の受付方法、細かい部分では会食時のメニューや式の間に流す曲などさまざまなことを考えなくてはいけません。
しかし直葬は通常の葬儀と違ってシンプルなので、考えることはそう多くありません。
葬儀自体は地味かもしれませんが、雑事にとらわれず心から故人の死を悼む余裕が生まれます。
メリット3 弔問客の対応に追われづらい
直葬の場合、火葬までの間は親族のみで過ごすことが多くなります。弔問客が来たとしても、人数は少ないことが大半です。
直葬にすればたくさんの弔問客の対応に追われることはほとんどありません。
デメリット1 見送った実感がわかない
直葬は一般的なお葬式に比べるとあっという間に終わります。
あまりにもあっさりしているので、見送った実感がわかなかったという声もあります。
デメリット2 故人の友人知人とトラブルになることも
お葬式は故人との最後の別れの場です。親しい人であれば、しっかりとお葬式に参加して見送りたいと思うのが普通といえます。
しかし直葬はお通夜や告別式のないシンプルな葬儀であり、参列者が家族親族のみというケースが大半です。
あまりに簡素な式のため、故人に親しい人から「ちゃんと送ってあげないなんて」などの苦情が発生し、トラブルに発展するおそれもあります。
しっかりと事情を説明すればわかってもらえることも多いので、あらかじめ説明の方法を考えておくといいでしょう。
デメリット3 業者の対応がずさんなケースもある
直葬は葬儀社にとって利益の薄い葬儀形態です。このため、簡略化とコストダウンが図られることが多くなっています。
結果的に業者から満足な対応を受けられないケースもあります。
直葬とはいえ、できるだけ評判のいい業者を選ぶことが大切です。

鎌倉新書で行ったアンケート調査によると、葬儀に関する不安で圧倒的に多いのは「葬儀の価格」です。
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まとめ
1番高額な葬儀形態は一般葬です。反対に1番安いのが直葬です。
コストを抑えるだけであれば直葬がおすすめですが、メリットとデメリットがあるので注意してください。
葬儀費用を安くするには、業者から相見積りをとった上で比較検討したり、市民葬を活用したりするなどの方法があります。
コストを抑えるのは大切ですが、コストを気にしすぎるのも考え物です。
さまざまな要素を総合的に考えて、後悔のない葬儀を選択してください。
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