お葬式費用を安くおさえる5つの方法と平均金額、内訳を解説

初めてのお葬式では、葬儀費用の平均や内訳がわからない方がほとんど。経済的な理由から、お葬式の費用について心配される方は少なくありません。

この記事では、お葬式を安く行いたいと考えている方に、お葬式費用を削減する方法や葬儀費用の相場、費用の内訳や起こりうるトラブルについて紹介します。

お葬式の形式ごとの葬儀費用の相場

葬儀種類	葬儀費用の総額	最も多い価格帯
直葬・火葬式	42.8万円	20万円以上～40万円未満
一日葬	87.5万円	20万円以上～40万円未満
家族葬	105.7万円	60万円以上～80万円未満
一般葬	161.3万円	120万円以上～140万円未満

お葬式費用は、地域や葬儀のスタイル、規模によって異なります。まずは、お葬式の形式（種類）ごとの特徴や葬儀費用の相場を確認していきましょう。

一般葬

一般葬は、いわゆる一般的なお葬式で、お通夜と葬儀・告別式を2日間にわたって実施します。故人と縁のあった幅広い方が参列し、参列者数は50名から300名とさまざまです。

一般葬の参列者はお通夜や葬儀・告別式に訪れて記帳し、香典を渡すのが通例。お通夜と葬儀・告別式どちらか1日へ参加する方や、2日間両方に参加し、中には火葬場へ同行して、骨上げまで行う方もいます。

喪主は、お通夜や告別式後の会食でもてなし、参列者に香典返しを渡します。一般葬は、職場の関係者や友人など幅広い方が参列するため、他のお葬式よりも費用が高額になりがちです。

家族葬

家族葬は、故人の家族や親しい知人に参列者を限定し、20〜30名ほどで行う葬儀です。一般葬と比べると参列者が少なく、会食や香典返しにかかる費用がおさえられます。

家族葬の中には、遠方から訪れる参列者の交通費や宿泊費を考慮して、お通夜を実施せずに、お葬式と火葬のみを行う一日葬もあります。一日葬は、お通夜代の節約に繋がり、遺族が弔問客の対応に追われずに、故人をゆっくりと偲ぶことができます。

一日葬

一日葬は、お通夜を行わず、葬儀・告別式、火葬のみを行う葬儀形式です。

通夜を行わないため、通夜や通夜振る舞いの料金を節約できるのがメリット。遺族が通夜の対応に追われないぶん、身体的な負担も軽減できます。また遠方から参列する親族の宿泊費を家族が負担するなら、宿泊費もおさえられます。一日葬は葬儀にかかる時間と費用をおさえたシンプルな葬儀ですが、故人らしい見送りをできるのが魅力です。

一方、1日しか会場を使わないので会場費が半分になると思われがちですが、準備で前日から会場を占有するため、半額になるわけではありません。

直葬・火葬式

直葬・火葬式は、お通夜や葬儀・告別式を行わず、直接火葬場でお別れするお葬式です。火葬場では宗教者に読経をしてもらうこともでき、読経・焼香後はすぐ火葬を行います。一般葬や家族葬よりも、お葬式費用をおさえられるのがメリットです。

直葬・火葬式の参列者は10人以下で、故人の遺族や友人などごく少数に限られます。お別れの時間を1時間ほど取る場合もありますが、お通夜や葬儀・告別式、宗教的儀式を伴わないぶん、一般葬や火葬と比較してお葬式にかかる費用を大きくおさえられます。

一方、お別れの時間が短いため、故人を見送った実感がわかず、気持ちの整理がつきにくい点には注意が必要です。

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お葬式費用の内訳

お葬式の費用を安くするためには、費用の内訳を把握しておくのが重要。内訳を把握することで必要な費用がわかり、無駄を省いて節約できるかもしれません。

お葬式費用の内訳は、葬儀三大費用といわれる次の3つに分けられます。

• お葬式にかかる費用
• 飲食など接待にかかる費用
• お布施など宗教者への謝礼

お葬式を行う際は、葬儀三代費用以外にも追加でかかる費用があるため、余裕を持って費用を見積もる必要があります。それぞれの内訳を詳しく解説します。

お葬式にかかる費用

葬儀三代費用のひとつ目は、葬儀会場でお通夜や葬儀・告別式を行うためにかかる費用です。祭壇、棺、寝台車、斎場の準備にかかる費用はもちろん、葬儀会社のスタッフの人件費も含みます。

お葬式の実施にかかる費用は、葬儀費用の半分以上を占めるものであり、お葬式のランクや規模によって異なります。総額をおさえるためには、お葬式自体にかかる費用を削減することが大切です。

飲食など接待にかかる費用

お通夜・お葬式後に参列者に振る舞う料理や香典返しなどにかかる費用は、参列者の人数に比例します。参列者を広く招待する一般葬では、人数が多いぶん費用が高くなりがちです。

お通夜やお葬式後の会食は、必ずしも必要ではないため、お葬式にかかる費用をおさえたい場合は会食のグレードや実施の必要性を見直しましょう。

お布施など宗教者への謝礼

お葬式を行った謝礼として、喪主が宗教者に支払うお金を指します。謝礼として支払うお布施の金額は、地域や宗派によって相場が決まっているので、事前に確認して準備しておくと安心です。

宗教者への謝礼は、葬儀会社へ支払う費用とは別に現金で用意をしておきましょう。お通夜やお葬式での宗教的儀式への謝礼以外にも、戒名代や交通費であるお車代、御膳料の準備も必要です。

追加でかかる費用

葬儀会社が勧めるプランには、お通夜・お葬式の斎場利用料や、ご遺体の安置や搬送料などがセットとして含まれています。しかしながら、プランごとに上限が設けられている場合、費用が追加でかかる可能性があります。プランの上限を超えた際に、追加費用が発生しやすいのは以下の6つです。

• お葬式斎場の費用
• 会食や返礼品にかかる費用
• 祭壇やお別れに使用するお花代
• 湯灌や遺体へのお化粧にかかる費用
• 参列者用のマイクロバスにかかる費用
• 遺体の搬送回数や距離に応じて加算された費用

見積りを確認する際は、セット内容や上限をしっかり把握し、追加でかかる費用をおさえるようにしましょう。とくに、料理や返礼品に関しては参列者の数によって変動するため、想定よりも参列者数が多い場合は注意が必要です。

お葬式費用を安くおさえる5つの方法

お葬式費用を安くおさえる5つの方法を紹介します。お葬式費用を安くする方法と注目すべきポイントを、詳しく見ていきましょう。

複数の葬儀会社から見積りを取る

複数の葬儀会社から相見積りを取って葬儀費用の相場を把握し、何にどれくらい費用がかかるか知ることで、プランの中で削るべきポイントを見極めます。相見積もりの内容を比較・検討するには時間がかかるので、早い段階で見積もりを取っておくのが重要です。

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重要視するポイントを決める

見積りをする前に重視する条件を決めておくと、結果的に葬儀費用をおさえやすいです。

• 費用
• エリア
• 葬儀形式
• 人数規模
• 葬儀会場
• 宗教や宗派
• ご遺体の安置場所

などは、事前にご家族で話し合って決めておくとよいでしょう。故人をどのように見送りたいか決めた上で、葬儀プランの見積りを依頼するようにしてください。

火葬場付近の斎場を探す

葬儀費用には、ご遺体を斎場から火葬場まで移動する費用も含まれます。火葬場付近の斎場で葬儀をすると、斎場から火葬場へご遺体を搬送する費用をおさえやすいです。

とくに都心エリアでは、対応できる火葬場の数や時間が限られるかもしれません。火葬場が混雑することを想定し、先に火葬場の予約をとってから斎場を選ぶのがおすすめです。

お葬式の規模や形態を見直す

お葬式の規模やスタイルをコンパクトにすると、お葬式費用の節約に繋がります。参列者の少ない家族葬、お通夜のない一日葬や直葬・火葬式を選択すれば、葬儀費用を下げやすいでしょう。斎場の規模をコンパクトにしたり、会食のグレードをおさえたりして、お葬式の規模を見直すのがおすすめです。

希望するお葬式の規模や形態について、日頃から家族間で話し合っておくと、いざという時に備えることができます。

お葬式のプランを見直す

飲食費や返礼品費、宗教者への謝礼などを含めたお葬式にかかる費用の中で、最も多い割合を占めるのは、お葬式を実施する費用です。お葬式の実施にかかる費用を見直すことで、お葬式費用をおさえられます。

葬儀会社に提案されたプランには、不必要なサービスや数量が多く設定されているかもしれません。また食事や返礼品、祭壇などの葬祭用具は、選んだグレードによって値段が異なります。さらに、宗教者への支払いや戒名の必要性を検討するのも費用を安くすることに繋がります。

祭壇などの葬祭用具グレード

祭壇や棺、骨壷などの葬祭用具はグレードごとに料金が異なるため、見直すことでお葬式費用をおさえられます。

葬儀会社が勧めるお葬式プランを鵜呑みにするのではなく、故人を見送るために何が必要なのか考え、葬祭用品を見直してみてください。

食事や返礼品のグレード

会食や香典返しのグレードを変更するのは、お葬式費用をおさえるのに有効です。通夜振る舞いや精進落としの料理や香典返しの品物は、グレードによって大きく金額が変わります。とくに参列者の人数が多い場合は、かかる費用を大幅に削減できるかもしれません。

宗教者への支払いや戒名の必要性

一般的に葬儀では、宗教者への謝礼としてお布施を用意します。しかし、どうしても費用の捻出が難しい場合は、事前に宗教者に事情を話して謝礼の金額を相談してみましょう。

また戒名をつける場合は、お布施と別で費用がかかります。戒名の位だけでなく、戒名自体が必要かどうかも検討することが大切です。

公的サポートを利用する

• 葬祭補助金制度
• 市民葬（区民葬）
• 福祉葬

公的サポートを利用すると、民間の葬儀会社より安くお葬式を行うことができます。サポートの対象を自治体の住民に限定している場合もあるため、事前に確認しておくと安心です。

葬祭補助金制度

葬祭補助金制度とは、国民健康保険や社会保険・共済保険に加入している方が亡くなったときに、お葬式や埋葬を行う方へ補助金を支給する制度の総称です。支給された補助金をお葬式に支払う費用に充てることで、お葬式の費用を安くおさえられます。

加入している保険によって制度の名称や支給額などが異なるため、お葬式が終わった後に各自で自治体・保険の加入先に申請を行ってください。制度の利用を検討する場合は、事前に各保険の対応方法について問い合わせることをおすすめします。

市民葬（区民葬）

市民葬（区民葬）は、居住する自治体と葬儀社が連携して行うお葬式です。制度を利用してお葬式を実施した場合、個人で直接葬儀会社に依頼するよりもお葬式費用を節約できます。自治体に市民葬（区民葬）を申し込むと、提携している葬儀会社がお葬式を行ってくれます。

市民葬（区民葬）は、自治体の基準を満たした葬儀会社がお葬式をしてくれるので一定の安心感があり、費用を低額におさえられるのがメリットです。

ただし、原則として自治体の住民しか利用できません。また、市民葬に含まれている内容は自治体によって異なり、基本メニュー以外は追加で費用が必要となります。追加での出費をおさえるために、市民葬（区民葬）の内容を確認した上で、申し込むようにしましょう。

福祉葬

福祉葬とは、生活保護法第18条に基づいた葬祭扶助によって行われるお葬式です。生活保護を受けている世帯の方が亡くなり、お葬式費用を出せない場合に適用されます。

葬祭扶助で支給される費用は、搬送、火葬、納骨など、ごく一部に限られます。読経や戒名の授与など宗教的な儀式がないため、念頭に入れておきましょう。また、故人が所属する世帯が生活保護を受給しているのか確認した上で、申し込みをするようにしてください。

生前から葬儀保険に加入する

葬儀にかかる費用を生前から少しずつ積み立てるのが、葬儀保険です。さまざまな保険会社が、葬儀保険のプランを提案しています。

葬儀保険は月々数百円から積み立てられる少額の保険で、高齢者でも加入しやすいのがメリット。また契約者が亡くなったときは、速やかに保険金を受け取れるので便利です。一方、葬儀保険は掛け捨て型なので、解約時は保険金として掛けたお金が戻ってきません。加えて、保険会社が倒産したときの補償がないため、注意が必要です。

葬儀保険に加入する際は、年齢制限や保険内容をしっかり確認した上で、ご自身にあった保険を見つけましょう。

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お葬式費用を後から工面する3つの方法

お葬式費用を安くするために、香典や相続財産、分割払いなどを活用して費用を賄う方法もあります。お葬式費用を後から工面する3つの方法を紹介します。

香典を活用して葬儀費用を支払う

香典はもともと葬儀に充てる意味があり、お葬式費用に活用するのは一般的です。香典のみで全額賄うのは難しいですが、香典の活用はお葬式費用の削減に繋がります。

参列者の数やお葬式の形態、規模などで香典の総額が変動する可能性を考慮し、現実的なお葬式プランを設定するようにしましょう。

相続した財産から葬儀費用を控除する

相続人が負担したお葬式費用は、故人から相続した財産から控除できます。また、お葬式費用を相続財産から支払うことも可能です。お葬式の費用を相続財産から控除すると、相続税の負担削減にも繋がります。

相続税から控除される対象となるのは、下記の5つです。

• 遺体や遺骨の回送費用
• 遺体や遺骨の捜索・運搬費用
• 火葬や埋葬、納骨にかかった費用
• 寺院などへの宗教的儀式にかかった費用
• お通夜をはじめお葬式の前後に生じたお葬式関連費用

香典返しや墓石・墓地の購入・借地料金、初七日をはじめとした法事の費用は控除の対象外となります。

分割払いやローンを活用する

葬儀会社によっては、クレジットカードやローンでの支払いに対応しています。

お葬式の費用を一括で支払うのが難しいなら、分割での支払いも検討しましょう。支払い方法は葬儀会社によって異なるので、問い合わせや見積りの際に確認しておくと安心です。

ネットで見かける安価な定額プランの実態

インターネットで安い葬儀業者を探すと、相場よりも安い金額を提示している業者が数多く検索にヒットします。

定額プランといって、追加料金が発生しないことをセールスポイントにしている業者も多いようです。では、定額プランの実態とはどのようなものなのでしょうか？

事前に葬儀会社を選べない

定額プランの多くは、仲介している業者が、提携している葬儀社を各顧客に割り振る形で運営されています。葬儀社は空き時間を利用でき、顧客はすぐに葬儀をあげてもらえます。また仲介業者は仲介料をもらえるので、それぞれにメリットがあるのが特徴です。

しかし事前に葬儀会社を選べないので、希望している会社がある場合は不満が残るかもしれません。

定額としながら実は追加料金がかかるプランが多い

ネットで見かけるお葬式の定額プランは、主要な項目がセットになったプランが多いようです。実際に、祭壇の設営費・会場費・棺の代金などを含んだ定額プランが多く見受けられます。

一方で、定額セットの内容に僧侶へのお布施や会食の代金などが含まれていないプランもあり、定額とはいいながら必要に応じて追加料金が発生するかもしれません。

定額プランを検討するときは、プランに何が含まれているのかをしっかりと押さえてください。

定額にするには制限を守る必要があるプランも多い

ネットで見かけるお葬式の定額プランには、「ここまでは定額だけど、これ以上は追加料金」というシステムが内包されているものが散見されます。

たとえば「霊柩車の走行距離が一定距離を超えると追加料金が発生する」といったタイプのプランがこれにあたります。こういった定額プランは何かにつけて追加費用が発生します。結果的に想定していた額以上のお金を支払うことになるかもしれません。

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お葬式費用を安くおさえるときの注意点

お葬式費用を安くおさえるために有効なのは、葬儀形式の見直し。直葬・火葬式や一日葬を選ぶだけで、一般的な葬儀より費用をおさえられます。

一方、お葬式費用を安くおさえることを重視して直葬・火葬式や一日葬を行ったために、トラブルになった事例も。ここでは、直葬や一日葬で故人を見送るときに起こりうるトラブルを紹介します。

周囲の人から反対される

直葬や一日葬は、一般的なお葬式を想定していた親族や故人と親しかった友人・知人から、反対される可能性があります。直葬や一日葬をしたことで「お葬式をして見送ってあげないなんてひどい」などと遺族が苦情を受け、トラブルに発展するかもしれません。

事情を説明すればわかってもらえることも多いので、あらかじめ説明を考えておくといいでしょう。

菩提寺と遺族の意向が合わない

お通夜や告別式のない直葬・一日葬は、新しいスタイルの葬儀です。そのため、お付き合いのある菩提寺とのトラブルの原因になるかもしれません。

お葬式費用を削減するために直葬・火葬式を選択した結果、菩提寺に納骨を拒否され、故人がご先祖様と同じお墓に入れなかった事例も生じています。直葬・火葬式を希望するときは、事前に菩提寺の意向を確認しておくことが大切です。

» 菩提寺とは？意味とメリット、わからないときの対処法

遺族と故人の時間があまり取れない

一般的なお葬式に比べると、直葬・火葬式はお別れの時間が短いです。火葬前の数十分ほどしか時間がとれず、あまりにもお別れがあっさりしているので、見送った実感が沸きづらいこともあるでしょう。

お通夜や葬儀など、遺族が故人をじっくりと見送る時間を設けない直葬・火葬式では、遺族がお別れをする時間が足りない可能性があります。直葬・火葬式を選ぶときは、遺族が区切りをつけにくい可能性を念頭に入れておいてください。

お葬式を安くするために生前からできること

お葬式費用をおさえつつ、心を込めて故人を見送るために、生前から家族でお葬式について話し合っておくのが理想です。身近な人の死は悲しい出来事ですが、事前に準備をしておくと、万が一のとき慌てずに対応できます。

• 親族でどんな葬儀をしたいか話をする
• お葬式費用や葬儀の実施方法について遺言に残しておく
• 公的サポートや葬儀会社の情報収集をしておく

来るべきときを心穏やかに過ごせるように、生前からできることをしておきましょう。

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心を込めて故人様を見送るお手伝いを

お葬式費用を安くする5つの方法と後から工面する3つの方法に加えて、お葬式費用の相場や起こりうるトラブルについて紹介しました。

お葬式費用をおさえながら後悔のないお葬式をするためには、事前の準備が重要になってきます。遺族がしっかりとお見送りできるよう、いい葬儀では葬儀に関するさまざまな相談が可能です。また、無料で葬儀社の見積もりを一括取得できるので、まずは一度試してみてはいかがでしょうか。