人の死は突然、訪れます。
そのため生前ものすごくお世話になった方であっても、いろいろな事情でどうしても都合がつかず、お通夜にも、お葬式にも、参列できないこともあります。
こんな時、どうしたらよいのでしょうか？
今回は、お葬式に参列できない場合の、スマートで失礼のない対応についてご説明します。
目次
葬儀・通夜に参列できないなら忘れず連絡を
仕事などの事情で、お通夜や葬儀・告別式にどうしても、参列できない場合もあります。
そもそも訃報は突然やってくるものなので、それはそれで仕方のないことと割り切って、「参列することができない」という旨を連絡します。
行けない理由もきちんとご説明する必要はありますが、遺族もお葬式の準備などで慌ただしくしています。電話で伝えるのであれば長電話にならないよう簡潔に。
結婚式と異なり、お葬式は喪主が参列者の正確な人数を事前に把握しておく必要はありません。ですので、弔電を打ったり、参列する人に弔意を託すことも可能です。
遺族はそんな忙しい中で連絡をしてくれているのですから、自分が忙しいからと言って、いただいた連絡を放置するのは避けましょう。
葬儀・通夜に参列できないときの対処法①弔電を打つ
電報を打つ
弔電というのは、電報で弔意を伝えるものです。電報はもともと、電話が普及するまでは電報が緊急時の連絡に使われていましたが、通信機器が発達した今では、主に冠婚葬祭でお祝いや、お悔やみを伝える際に使われているようです。
利用に合わせて台紙も選べるようになっていて、最近では線香や押し花、プリザーブドフラワーが付いていたり、蒔絵が施された漆盆と共に送る電報などもあります。
予定が分かっている場合にはなるべく、早めに手配することをお勧めしますが、例えばNTT東日本では、夜7時までに申し込めば、当日の配達も可能となっています。
ちなみに、慶弔電報は昭和初期、1936年に当時の逓信省によって始まったと言われています。
レタックスを打つ
電報のライバルとも言えるのが、日本郵便株式会社が行なっているレタックスです。
おそらく誰もが一度は耳にしたことはあると思いますが、この名称がまさか、“レター”と“ファックス”の合成語だったとは、なかなか気付かないのではないでしょうか？
午後の3時半まで（一部地域では午後1時半まで）に申し込めば、当日中の配達が可能です。
*電報とレタックスの違い
電報とレタックスの違いは、名称やサービスを提供している会社だけではありません。
まず、費用は、電報が文字数で料金が決まるのに対し、レタックスは枚数で料金が決まります。そのため、なんだかんだレタックスの方がお手軽だったりします。
レタックスは、直筆のメッセージやイラストも送れます。
一方、配達台紙やオプションは、電報の方がバリエーションも豊かです。弔電ではあまり必要ないかもしれませんが、電報ではぬいぐるみも送ることができます。
ただし、電報であってもレタックスであっても、文面に「忌み言葉」は使わないように、気を付けましょう。
葬儀・通夜に参列できないときの対処法②供花を送る
お供えの花を送ります。
式場内の雰囲気を統一させるため、あらかじめ送れる花が決まっている場合もあります。また最近では、供花で祭壇を飾るというお葬式もあります。
任意にお花屋さんに注文するのではなく、まずは担当する葬儀社に連絡して、供花を送りたい旨を伝えましょう。
施行する葬儀社がわからない場合には、葬儀を行う会館などに問い合わせれば教えてもらえます。
葬儀・通夜に参列できないときの対処法③代理を立てる
一番丁寧な対応が、この代理を立てるという方法です。
代理人は故人と直接の面識がなくても問題はありません。香典も代理人に託して、遺族に届けてもらいましょう。
この時、香典は代理を依頼した当人の名前で出します。また記帳の際にも当人の名前を書き、その下に「代理」と記します。
葬儀・通夜に参列できないときの対処法④香典を送る
お通夜、葬儀・告別式のどちらにも参列できず、代理人もいない場合、お香典は現金書留で送ることができます。
この時、香典袋にきちんと表書きを書いて、封筒に入れます。お金をそのまま、封筒に直接入れてしまわないように気を付けましょう。
葬儀・通夜に参列できないときの対処法⑤後日改めて弔問する
お葬式の後、改めて弔意を伝える方法には、お悔やみの手紙を送る方法と、弔問する方法と、2通りあります。
お悔やみを送る際には、参列できなかったお詫びなども書き添えましょう。進物用のお線香などを送る場合もあります。
次に、弔問に伺う際には、あらかじめその旨をお伝えして、遺族の予定を確認しておきましょう。
お葬式の後も、遺族は役所の手続きなど何かと忙しく、慌ただしい日が続きます。
なるべく遺族の負担にならないよう、心配りを忘れないようにしたいですね。
この「後日改める」方法は、お葬式の後に亡くなったことを知らされた場合にも応用できます。
最近では、年末になって喪中はがきを受け取って初めて、亡くなったことを知ったというケースも増えています。
年賀状を出す前であればお悔やみのお手紙を出しますし、すでに出してしまっている場合には、お詫び状を出します。
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