【どこまで呼ぶ?】家族葬における参列者の範囲やトラブルを防ぐコツ

家族葬における参列者の決め方

家族葬とは、直系の家族や近親者などで行う葬儀の形式です。そのため、事前に参列して欲しい人を決める必要があります。

ここできちんと参列者の範囲を決めておかないと、トラブルになることも。親戚との付き合いは今後も続きますから、トラブルにならないよう対応することが大切です。

今回は、どうやって参列者を選ぶか、参列してほしくない人への知らせ方などについて紹介します。

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家族葬の参列者の範囲はどこまで?

家族葬では直系の家族や近親者、正確には故人の両親と子どもの家族、兄弟までを参列者として呼ぶことが多いようです。しかし、特に決まりがあるわけではありません。そのため数名~30名程度まで、家族葬といえど幅があるようです。

家族葬には、直系のの家族や近親者を呼びます

直系の家族以外にも遺族側が参列をお願いした場合、故人と親しかった友人が参列する場合があります。また、故人の意思を尊重して、生前親しかった関係者を呼ぶことも。家族葬は身内しか参列してはいけない、ということはありません。

また、関係の近しい親族であっても呼ばなくても問題ありません。しかし、葬儀後のトラブルを防ぐためにも、特別な事情がない限り近しい親族は呼んでおくのが無難と言えます。

故人の友人・知人に訃報の連絡をするべきか迷う場合がありますが、どのような内容の連絡であっても葬儀の案内がない場合は参列するのを控えることが重要です。

参列者を決めないと親族トラブルにつながる?

家族葬は、参列者を明確に決めておかないと親族トラブルにつながる恐れがあります。

訃報を家族や近親者だけではなく、親戚や近所に住む方に伝えると、それを葬儀の案内と勘違いして参列してしまうケースがあるからです。

誤解を与えないように家族葬を行う場合は必ず、家族や近親者でのみ葬儀を行うことをしっかりと伝え、香典も断るように伝える必要があります。

ここをしっかりしておかないと、後になって「自分は呼ばれなかった」といったトラブルに発展しかねません。

自分たちの思いだけでなく、周囲の人たちにも心を配ることでトラブルを避けることができるでしょう。

家族葬の参列者のスムーズな決め方とは

家族葬だからといって、家族や近親者のみしか参列してはいけないというわけではありません。

遺族がお願いすることで親しかった友人や知人なども参列することはできます。葬儀の日程については、家族葬の場合は家族の予定の合う日を最優先しましょう。

声がけした方全員に参列してもらいたいと希望しても、日程が合うとは限りません。参列してほしくてもやむを得ず家族葬に参列できなかった人に対しては、葬儀後、無事終了したことを伝えましょう。

どのような家族葬を行うかによって、参列者もしぼられてきます。

葬儀の規模から決める

まず、葬儀の規模をどのくらいにするかによって、会葬者の人数が決まります。故人との時間を大切にしたいのなら数名程度の葬儀でも問題ありません。

また、家族葬を行うホールを最初に決めるという方法もあります。家族葬の専用のホールには故人をゆっくり偲べる工夫がされていたり、アットホームな雰囲気を大切にしているものもあり、気に入ったホールの広さに合わせて参列者を決定しても良いでしょう。

故人の意思を優先する

故人が生前会いたがっていた人を招く、という考え方もあります。故人とあまり関係のない親戚を呼ぶよりは、学生時代の友人や職場関係者に来てほしいと考える遺族もいます。

故人と仲の良かった友人・知人はきっと葬儀に参列してお別れがしたいと思うはず。そのような思いを汲み、葬儀に招くときっと喜ぶでしょう。

また、そのような仲の良い人に対しては、葬儀に呼ばなくても、葬儀後に故人の訃報と家族葬を行った旨を伝えておきましょう。

今後の関係性を考慮する

葬儀は親戚が一同に集まる機会ですから、参列してほしくない理由を伝えられない場合には参列をお願いするのが無難という考え方も。

家族葬は最近になって増えている葬儀形式ですから、年配の親類は「どうして参列させてもらえないのか」と思うかもしれません。今後の付き合いも考えて、慎重に決めましょう。

また、家族葬を後から知った人が弔問する場合も。その時に対応に困らないよう、参列をお願いしなかった理由を説明できるようにしましょう。

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参列してほしくない人に訃報は伝える?

家族葬の場合、故人に親しい友人が多くいたとしても、参列してほしい人にのみ案内状を送るケースが多いようです。

訃報を知った人は参列したほうが良いのか迷ってしまうため、気を遣わせることがないよう訃報を知らせないほうが良いとされています。葬儀後に挨拶状を送り、家族葬を行った旨を伝えます。

訃報を後に聞いた人から弔問したいという連絡がくるかもしれません。弔問したいという気持ちにはできるだけ応えるようにします。「来月にしてほしい」「仏壇がまだないので四十九日を過ぎた後に来てほしい」などの具体的な弔問の日程を決めます。

また、郵送で香典やお供えが届く場合もあります。もし、弔問や香典をしてほしくない場合は案内状に「弔問や香典、弔電などは辞退します」と添えるようにしましょう。

また、香典やお供えをもらった場合には、きちんと香典返しや返礼品を用意します。

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