葬儀を行う場所。葬儀場の種類にはどんなものがあるの?斎場と式場の違いなど

2018年10月2日

葬儀を行う場所(式場)には、自宅、寺院などの宗教施設、葬祭業者が運営する専門の式場(葬祭会館・斎場・セレモニーホール)、火葬場併設の式場、自治体や公共団体の施設、ホテルなどがあります。

 

葬儀を行う場所の種類

 

葬儀専門の式場(葬祭会館・斎場・セレモニーホール)

葬祭業者が葬儀や法事を行うために作った施設なので、機能的には最も充実しています。葬儀式を行う場所だけでなく、宿泊の施設や、会食の施設、宗教者の控室なども用意されているケースが多く、建物のデザインに趣向を凝らしたものもあります。
ただし、ほとんどの場合は葬祭会館を所有する総裁業者に葬儀を依頼することが、会館を使用する条件になります。しかし、貸し斎場の場合は、特定の葬儀社に依頼しなくても使えます。

通夜、葬儀の間、遺族が最も長い時間を過ごすのが遺族控え室という理由から、遺族控室を広く、快適なつくりにしたり、家を一軒そのまま使用できるものなど、さまざまなタイプのものがあります。

宗教施設(寺院・神社・教会)

寺院の場合、本堂などで葬儀を行う場合と、境内地などに別途葬祭用の会館(貸し斎場)を建設して一般に貸し出す場合があります。前社の場合は、檀家の葬儀が中心になります。後者の場合は、他の宗派でも利用できることが多く、東京などの都市部で多く見られます。

また、本堂で葬儀を行う場合は、お寺によっては利用できる葬儀社が決められている場合もあります。

 

自宅

20年ほど前までは、半数以上の葬儀が自宅で行われていました。現在でも四国地方などのように自宅で行うケースが多い地域もあります。しかし近年は、集合住宅に住む人が増え、近所との付き合いが少なくなるなどの生活環境の変化によって、葬儀を自宅で行う人は急減してきました。
しかし、故人を自宅から送り出したいという心情や、費用的な面から、自宅で葬儀を行いたいというニーズもあります。

また、近年では高齢者施設など、故人が最後の時を過ごした場所で、お別れの会を執り行うケースも増えてきていますs。

 

自治体・公共団体の施設

一つは市区町村などが有している葬祭会館あるいは葬祭会館として使用可能な集合施設です。例えば、東京二十三区では区営の葬祭会館が数多くありますし、他の地域でも、例えば火葬場に併設される葬祭会館はよくあります。
いまひとつは、自治会館、町民館、コミュニティセンター、マンションの集会場などの施設です。
特定の葬祭業者に依頼しなくても構いませんし、安い値段で借りることができます。

 

ホテル

最近では少子高齢化の流れからか、お別れ会・偲ぶ会などを行うホテルが増えています。施主にとっても参列者へのもてなしや、宿泊を考えるとホテルには利点があります。
ですが、 基本的には遺体の持ち込みや、焼香などの点では制約を受けますので、厳密には葬儀の式場とは言えません。

社葬やお別れ会・お別れの会で使用するケースも多数、見受けられます。

 

葬儀社と斎場・火葬場

葬儀を行う必要が生じたとき、葬儀社を決めてから斎場(通夜や葬儀・告別式を行う場所)や火葬場を選ぶべきなのか、斎場や火葬場を選んでから葬儀社を決めるべきなのか、迷われる方も多いと思います。

葬儀社と斎場・火葬場の関係には、さまざまなかたちがあります。 葬儀社と斎場・火葬場の関係や仕組みを知ることで、葬儀社と斎場・火葬場のどちらを先に選べばよいか、判断しやすくなるでしょう。

 

葬儀社と斎場について

葬儀社には、斎場を所有している葬儀社と所有していない葬儀社があります。
斎場を所有している葬儀社は、自社斎場が利用できるほか、公営斎場や民間の貸斎場も利用しています。
斎場を所有していない葬儀社は、公営斎場や民間の貸斎場のみを利用することとなります。
ちなみに、斎場を所有していない葬儀社の方が、所有している葬儀社よりも数の上でははるかに多くあります。 葬儀社の所有する斎場は、一般的にその斎場を所有している葬儀社しか使えません。つまり、この場合、葬儀社選びと斎場選びは同じになります。
一方、公営斎場や民間の貸斎場は、基本的に場所だけ提供するので、そこで葬儀をするには別に葬儀社を選ぶ必要があります。
公営斎場や民間の貸斎場を利用する場合は、そこに精通した葬儀社がありますので、そういった葬儀社に依頼するのが安心につながるでしょう。

 

葬儀社の規模の違い。葬儀式場がある葬儀社、ない葬儀社

一概に葬儀社といってもその規模はさまざまで、上場企業である葬儀社から、個人で運営しているところなどさまざまです。
ある程度の規模の葬儀社になれば式場(○○会館とか××ホールとかいう名称が多い)を所有している場合が多くなります。
例えば葬儀をあげたいと思った斎場が自社斎場の場合、一般的にその葬儀社を利用することになります。つまり、葬儀社所有の式場を利用した場合、葬儀社選びと斎場選びは同じになるわけです。

これと別に葬儀社選びと斎場選びが一致しない場合ということもあります。例えば、公営斎場や民間の貸式場を利用する場合で、その斎場は基本的に場所だけ提供するので、そこで葬儀をするために葬儀社が必要になります。
ちなみに、式場を所有していない葬儀社のほうが、所有している葬儀社よりも数の上ではるかに多いのが現実です。都内では式場所有の葬儀社は5%にも満たないほどです。
ただ、勘違いしないでいただきたいのは、 自社で式場を所有していている葬儀社でも、公営斎場や民間の貸斎場を利用してい場合があります。
式場所有の葬儀社は、ある程度の規模であると推測できますので、貸斎場を利用する場合でも式場所有か否かは葬儀社選びの一つの目安になるかもしれません。

 

斎場と火葬場について

「斎場」とは、「神仏を祀るための祭祀・儀式を行う神聖な場所」という意味です。
かつては、人が亡くなると棺を自宅から村の外れまで運び、そこで葬儀式を行ってからそのまま火葬していました。その場所が「斎場」と呼ばれたのです。
やがて、「告別式」を重視する風潮になってきたため、「葬儀式」「告別式」を自宅や集会場などで行ってから、あらためて火葬場へ行くようになりました。このため火葬場は斎場とはイコールではなくなったわけですが、現在でも多くの自治体が火葬場を斎場と称しています。
現在、斎場には火葬場が併設されているところと、火葬場と別になっているところがあります。多くの公営の施設は、斎場と火葬場が併設されています。同一施設の中で式と火葬ができ、斎場と火葬場との間の移動の必要がないため、便利な面があります。
公営の火葬場・斎場施設は一行政区に一つ(まれに二つ)ある場合と、複数行政区で連携して一つ持っている場合があります。
なお、東京は公営の斎場に火葬場が併設されていなかったり、複数の区で共同運営している斎場があったり、23区内の民営火葬場には斎場も併設されているなど、特殊性があります。

 

葬儀社と斎場はどちらを先に選ぶといいの?

葬儀社と斎場、どちらを先に選んだ方がいいのか? 結論から言うと、まず、葬儀社を選んだ方がよいです。

自社斎場を含め、その斎場に精通している葬儀社を選ぶということが最も重要です。 斎場の場所は、日程などの諸事情によって、別の場所に変更せざるを得なくなることが起こりえます。そのような場合、地域の事情に精通し、地域にどのような斎場があるか把握している葬儀社であれば、混乱なく対応してもらえます。 ただし、希望の斎場が確定している場合、もしくは、特定の地域のみで葬儀を行いたい場合は、斎場を決めた上で、その斎場で葬儀を行なっている葬儀社を選択するというのもよいでしょう。

「いい葬儀」では、葬儀社や斎場からだけでなく火葬場からでも葬儀(プラン)を検索するということも可能です。

 

まとめ

葬儀場や斎場、セレモニーホール、寺院などお葬式を行う場所にはさまざまな名称があります。それぞれの地域の中では、その地域の葬儀社の式場の名称で呼ばれることもあります。

葬儀を行う場所がわからない、選べないといったご相談事がある方は「いい葬儀」まで。お気軽にお問い合わせください。

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