今では葬儀に対する価値観も規模もずいぶん変化し、お葬式を行う場所も葬儀専門会館、公営斎場、民間(民営)斎場の使用が一般的になってきました。
家族葬の増加にともない、お寺での本堂や寺院併設の式場を活用するケースも増えつつあり、前回はお寺で行う葬儀「寺院葬」についての心構えとマナーについて取り上げました。
公営斎場と民営斎場
ところで、皆さんは、斎場には「公営斎場」と「民間(民営)斎場」があるのをご存じでしたか？
地方自治体が運営母体となっている公的な葬祭場を「公営斎場」と呼んでいます。
一方、民間企業が運営している葬祭場が「民間(民営)斎場」です。
今回、ご紹介する「公営斎場」は、費用が安く、火葬場が併設されている所が多く利用しやすいため、首都圏、中でも東京では利用希望者がたいへん多くなっています。
地方自治体が運営母体となっている公的な葬祭場のため、各斎場で利用資格制限があり、市民優先枠などの条件も設けられています。
関心がある方はお住まいの地域の「公営斎場」のホームページであらかじめ利用条件などチェックされることをお勧めします。
例えば、その地域の区民や市民という利用資格がクリアできても、いざ、葬儀となった場合、特に冬場は利用希望者が集中するため、すでに予約で埋まってしまうことが多々あります。
都内では「公営斎場」が空くまで、１週間から10日葬儀待ちというケースも珍しくありません。ある程度の日数を待ってでも「公営斎場」を利用されたいご遺族の場合、今度はご葬儀までに故人様をご安置する場所が必要となってきます。
ご自宅での安置が難しい場合、「公営斎場」の霊安室に、空いていない場合は民間企業が運営する葬儀専門会館の霊安室に入っていただくケースも。
なお、公営斎場への予約、霊安室の確認などは葬儀社が代行してくれますので、霊安室にかかる費用など諸条件をよく確認されて選択されるといいでしょう。
もしもの時、「公営斎場」で予約が取れた際には各斎場で細かいルールがあります。
ご遺族控室で使うお茶の葉はじめ、ゴミ袋等を持参いただかねばならない斎場もあり、通夜後の斎場閉館時間も厳しい決まりがあります。
このように各公営斎場は、さまざまな利用規約があります。
宿泊が可能かどうかも斎場によりマチマチです。
遠方から駆け付けるご親族様や弔問の方々が戸惑われないよう「公営斎場」で葬儀を行う際には事前に利用規約などを葬儀社に確認することが大切。
次回は、民間企業が運営している「民間(民営)斎場」で葬儀を行う際の心構えとマナーについてご紹介致します。