葬儀中のトラブルは誰でも巻き込まれる可能性のある問題です。
葬儀の準備は時間や心にゆとりがない状態で進めなければならないこともあり、それゆえにトラブルにつながってしまうこともあります。いざというときに予備知識や心構えがあるのとないのとでは、大きな差があります。
葬儀に関連する問題について、参考にしていただける内容をまとめましたので、ぜひご覧ください。
葬儀中に起こりうる親族トラブルとは？
葬儀は故人を送り出すために、遺された家族が精一杯の気持ちを込めて行う儀式です。しかし、遺族は疲労や心労が癒えないまま、短い時間で葬儀に関するさまざまな決定をしなければならない場合が多くあります。どういった葬儀にするのか、親族でしっかり話し合う余裕すらないこともあるでしょう。それが原因で、葬儀中に親族同士のトラブルに発展することもあります。
葬儀に関わる親族間のトラブル
例えば、一般葬や家族葬など、お葬式の形式について喪主と親族との間で認識の違いが生じることがあります。しばしば耳にするのが、遠方からいらした親族が、お葬式の進め方について地元の葬儀習わしと異なることから「正しいお葬式ではない」といった意見をおっしゃるケースです。このほか菩提寺に導師を依頼していない場合なども意見が出るケースがあります。
葬儀費用の支払いについての親族間のトラブル
葬儀費用の支払い誰がするのか？ということからトラブルにつながる場合もあります。
例えば、葬儀費用を親族間で分割して負担する場合は注意が必要です。親族によっては葬儀費用の支払いを拒否するというケースや、「葬儀のプランの価格が納得できない」「費用を負担するなら香典も分けるべき」というように、負担の必要性は認めたものの不満を募らせるケースも。こうしたトラブルが原因で、それまで親しかった親族が疎遠になってしまうといった、残念な結果につながってしまうこともあります。
葬儀の現場で起こり得るそのほかの親族間のトラブル
さらに、遺産相続について葬儀の場で揉め事が起こるケースもあるようです。このほか故人の介護にどの程度協力したか、危篤時の対応などについても親族間でも不満を感じている方がいる場合があります。
葬儀業者との契約トラブル
葬儀業者による葬儀サービスは種類が多く内容も複雑で、大切な家族を失った直後では冷静な判断ができない可能性があります。多くの方が充分な予備知識や準備がないまま、担当者から契約の説明を受けることになります。
こういった背景から遺族と葬儀社間での契約に関わるトラブルが起こることもあります。原因としては、突然の不幸で慌てて葬儀業者に依頼するという方も多く、契約内容と金額とをじっくり比較・検討する時間がないといったことが挙げられます。
葬儀社の提示した内容や費用について納得できていなくても、時間がない、故人の前で揉めたくないといった理由から、言われる通りに契約してしまう場合も考えられます。
葬儀についての打ち合わせは、できるなら喪主単独ではなく親族が同席する複数人の場で行う、複数の葬儀社から見積りを取るなど、遺族側もトラブル防止に努める必要があります。
葬儀社とのトラブルの具体例と注意点
葬儀業者とのトラブルで多いのが、高額な葬儀費用に関してやサービス内容の説明不足から起こる問題です。
例を挙げると、「パック料金で依頼したのに追加料金や別料金の請求があった」「口頭の契約で見積り書を受け取っておらず、正確なサービス内容と料金が把握できないままでの葬儀となってしまった。後日請求された金額が不当に高額であった」「親族が亡くなった直後の強引な勧誘に押され、思考力を欠いている状態で契約に至ってしまった」などがあります。
こうした問題はいずれも普段なら落ち着いて対処できることかもしれません。しかし、葬儀という特殊な状況で、精神的な疲弊があったり時間が限られていたりということから、葬儀業者任せになってしまうこともあるでしょう。
これらの事例の場合、「見積りの詳細を必ず受け取ること」「わからない、納得がいかない契約はしないこと」の2点に注意することで、防ぐことができたかもしれません。
葬儀費用は参列者の人数によって増減するものがあったり、パック（コース）として提供されているものでも葬儀業者によってサービス内容が異なったりします。
セット料金になっているものであればその内容の詳細を確認することで、思わぬ追加料金の発生を防ぐことができます。また、葬儀業者は自分で探せますから、納得がいかない場合には、その場で契約しないようにしましょう。
トラブルを避けるために「終活」をしてみませんか？
こうしたトラブルを避けるために一番重要なのは、家族、親族の中で、万が一のときにはどうしたいかを話し合っておくことです。トラブルになりそうなときに「生前に話したときには、こう言っていた」と伝えれば、とりあえず、その場は収まるケースもあります。また、普段からの親族同士のコミュニケーションをとっておくのも大切なことです。
また、余裕があれば事前に葬儀社に対して資料請求をするなどして、あらかじめ葬儀費用や内容について学んでおくこともおすすめです。
さらに、ご自分が亡くなった場合のことを考えてみましょう。誰しも自分の死を予測することなどできませんし、不幸がいつ訪れるのかもわかりません。突然の自分の死によって、家族に悲しみと負担をかけることになるかもしれません。
自分の死を具体的に考えるのは、抵抗がある方もいるかもしれませんが、遺した家族がせめて不要なトラブルに巻き込まれないよう、「終活」を考えてみてはいかがでしょうか。
生前から葬儀や財産について話し合ったり、文書に残したりしておくことで、自分が亡くなったあとの家族の負担を軽減することができます。
エンディングノートに書いてみる
終活と言っても何を伝えれば良いのかわからないという方は、市販されている「終活ノート（エンディングノート）」の使用をおすすめします。ノートはさまざまなメーカーから発売されていますが、いずれも資産や葬儀・お墓についてなどの項目が用意されています。
スマートフォンをお持ちの方は無料アプリもありますので、まずはそちらから試してみても良いかもしれません。終活をするにあたり、葬儀については、生前に相談を受け付けている葬儀業者もあります。自分自身が納得のいく葬儀を計画でき、葬儀費用も明らかになるため、事前に家族と相談することもできます。
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葬儀社とのトラブルを防ぐために
身内が亡くなって、初めに決めなければならないのは、どこで、どのような形で葬儀を執り行うかです。事前に特に用意がない場合には、この時点からできるだけ速やかに葬儀社を決める必要があります。
その際、病院からご遺体の搬送を請け負ってくれる葬儀社を紹介されることがあります。しかし、お世話になった病院からの紹介、という理由のみで、その葬儀社に決めてしまってもよいのでしょうか。
例えば、比較的規模の小さい「家族葬」的なお葬式を希望していたのに、病院が紹介してくれる葬儀社でそのような対応を取り扱っていないため、意に沿わない形で葬儀を行うことになってしまう可能性があります。
そのため、どれくらいの規模での葬儀を行う必要があるか、またどのような形の葬儀にするかは、故人の意向がある場合はもちろん、遺族の気持ちや経済的な面も考え、決めたほうがよいでしょう。
トラブルを防ぐため、葬儀を依頼する業者を検討する際には、まず、その葬儀社で自分たちの望む形や予算での葬儀を行うことが可能かどうかを、しっかり確認することが必要です。